小田急電鉄(9007)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 6億1900万
- 2010年3月31日 -39.42%
- 3億7500万
- 2010年12月31日 +287.73%
- 14億5400万
- 2011年3月31日 -56.05%
- 6億3900万
- 2011年6月30日 +81.06%
- 11億5700万
- 2011年9月30日 -13.66%
- 9億9900万
- 2011年12月31日 +37.04%
- 13億6900万
- 2012年3月31日 -67.06%
- 4億5100万
- 2012年6月30日 +126.39%
- 10億2100万
- 2012年9月30日 +25.47%
- 12億8100万
- 2012年12月31日 -21.55%
- 10億500万
- 2013年3月31日 -61.59%
- 3億8600万
- 2013年6月30日 +167.36%
- 10億3200万
- 2013年9月30日 +38.95%
- 14億3400万
- 2013年12月31日 +14.92%
- 16億4800万
- 2014年3月31日 -62.14%
- 6億2400万
- 2014年6月30日 +85.9%
- 11億6000万
- 2014年9月30日 +82.67%
- 21億1900万
- 2014年12月31日 -13.31%
- 18億3700万
- 2015年3月31日 -28.69%
- 13億1000万
- 2015年6月30日 -3.36%
- 12億6600万
- 2015年9月30日 -13.82%
- 10億9100万
- 2015年12月31日 +43.81%
- 15億6900万
- 2016年3月31日 -38.37%
- 9億6700万
- 2016年6月30日 +13.24%
- 10億9500万
- 2016年9月30日 +45.11%
- 15億8900万
- 2016年12月31日 +14.1%
- 18億1300万
- 2017年3月31日 -56.54%
- 7億8800万
- 2017年6月30日 +60.03%
- 12億6100万
- 2017年9月30日 +39.25%
- 17億5600万
- 2017年12月31日 +20.84%
- 21億2200万
- 2018年3月31日 -51.74%
- 10億2400万
- 2018年6月30日 +57.91%
- 16億1700万
- 2018年9月30日 +11.19%
- 17億9800万
- 2018年12月31日 +46.33%
- 26億3100万
- 2019年3月31日 -67.73%
- 8億4900万
- 2019年6月30日 +128.27%
- 19億3800万
- 2019年9月30日 -15.17%
- 16億4400万
- 2019年12月31日 +21.47%
- 19億9700万
- 2020年3月31日 -42.96%
- 11億3900万
- 2020年6月30日 -8.43%
- 10億4300万
- 2020年9月30日 +36.24%
- 14億2100万
- 2020年12月31日 +35.19%
- 19億2100万
- 2021年3月31日 -47.84%
- 10億200万
- 2021年6月30日 -0.7%
- 9億9500万
- 2021年9月30日 +26.53%
- 12億5900万
- 2021年12月31日 +39.48%
- 17億5600万
- 2022年3月31日 -51.03%
- 8億6000万
- 2022年6月30日 +22.91%
- 10億5700万
- 2022年9月30日 -6.72%
- 9億8600万
- 2022年12月31日 +103.25%
- 20億400万
- 2023年3月31日 -54.39%
- 9億1400万
- 2023年6月30日 +65.65%
- 15億1400万
- 2023年9月30日 +3.5%
- 15億6700万
- 2023年12月31日 +53.61%
- 24億700万
- 2024年3月31日 -59.45%
- 9億7600万
- 2024年6月30日 +28.28%
- 12億5200万
- 2024年9月30日 +13.18%
- 14億1700万
- 2024年12月31日 +65.07%
- 23億3900万
- 2025年3月31日 -71.74%
- 6億6100万
- 2025年6月30日 +96.07%
- 12億9600万
- 2025年9月30日 +36.11%
- 17億6400万
- 2025年12月31日 +45.92%
- 25億7400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は原価法によっています。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)2025/06/27 15:38
分譲土地建物、仕掛品
個別法