有価証券報告書-第138期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業取替資産:取替法
建物・構築物:定率法(鉄道事業)
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
:定額法(上記以外の事業)
その他:定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2～50年
構築物	2～60年
車両	4～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。