名古屋鉄道（9048）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -85億1200万
- 2010年9月30日
- -53億800万
- 2010年12月31日
- 15億1600万
- 2011年3月31日
- -20億6800万
- 2011年6月30日
- 16億3400万
- 2011年9月30日 -80.17%
- 3億2400万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 117億6800万
- 2012年3月31日 +93.38%
- 227億5700万
- 2012年6月30日 -93.63%
- 14億4900万
- 2012年9月30日 +34.44%
- 19億4800万
- 2012年12月31日 +401.69%
- 97億7300万
- 2013年3月31日 +75.05%
- 171億800万
- 2013年6月30日 -60.71%
- 67億2200万
- 2013年9月30日 +48.6%
- 99億8900万
- 2013年12月31日 +108.58%
- 208億3500万
- 2014年3月31日 +1.83%
- 212億1700万
- 2014年6月30日 -66.56%
- 70億9500万
- 2014年9月30日 +113.39%
- 151億4000万
- 2014年12月31日 +73.63%
- 262億8800万
- 2015年3月31日 +49.65%
- 393億4000万
- 2015年6月30日 -70.01%
- 117億9700万
- 2015年9月30日 +1.45%
- 119億6800万
- 2015年12月31日 +107.76%
- 248億6500万
- 2016年3月31日 +7.09%
- 266億2700万
- 2016年6月30日 -74.74%
- 67億2700万
- 2016年9月30日 +114.58%
- 144億3500万
- 2016年12月31日 +107.17%
- 299億500万
- 2017年3月31日 +8.62%
- 324億8200万
- 2017年6月30日 -59.5%
- 131億5500万
- 2017年9月30日 +92.85%
- 253億7000万
- 2017年12月31日 +57.67%
- 400億100万
- 2018年3月31日 -2.51%
- 389億9700万
- 2018年6月30日 -78.85%
- 82億4900万
- 2018年9月30日 +118.26%
- 180億400万
- 2018年12月31日 +34.24%
- 241億6900万
- 2019年3月31日 +16%
- 280億3700万
- 2019年6月30日 -77.97%
- 61億7700万
- 2019年9月30日 +196.5%
- 183億1500万
- 2019年12月31日 +65.13%
- 302億4300万
- 2020年3月31日 -39.23%
- 183億8000万
- 2020年6月30日
- -79億3700万
- 2020年9月30日 -69.02%
- -134億1500万
- 2020年12月31日
- -92億4000万
- 2021年3月31日 -162.25%
- -242億3200万
- 2021年6月30日
- -18億4200万
- 2021年9月30日
- 22億4700万
- 2021年12月31日 +178.33%
- 62億5400万
- 2022年3月31日 +39.45%
- 87億2100万
- 2022年6月30日 -65.44%
- 30億1400万
- 2022年9月30日 +166.16%
- 80億2200万
- 2022年12月31日 +142.45%
- 194億4900万
- 2023年3月31日 +19.15%
- 231億7300万
- 2023年6月30日 -38.86%
- 141億6900万
- 2023年9月30日 +32.45%
- 187億6700万
- 2023年12月31日 +54.73%
- 290億3900万
- 2024年3月31日 +31.97%
- 383億2300万
- 2024年6月30日 -70.71%
- 112億2500万
- 2024年9月30日 +69.14%
- 189億8600万
- 2024年12月31日 +80.78%
- 343億2300万
- 2025年3月31日 -1.93%
- 336億6100万
- 2025年9月30日 -61.83%
- 128億4800万
- 2025年12月31日 +106.66%
- 265億5200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 11:29
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 11:29
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合に係る税効果の取扱いについて、当該子会社株式等を売却した企業の財務諸表において、当該売却損益に係る一時差異に対して繰延税金資産又は繰延税金負債が計上されているときは、従来、連結決算手続上、当該一時差異に係る繰延税金資産又は繰延税金負債の額は修正しないこととしておりましたが、当該一時差異に係る繰延税金資産又は繰延税金負債を取り崩すこととしました。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の連結貸借対照表において、繰延税金負債が521百万円減少しております。また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前期首残高は521百万円増加しております。なお、前連結会計年度に係る1株当たり情報に対する影響額は、「注記事項(1株当たり情報)」をご参照ください。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
