名古屋鉄道(9048)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 124億2600万
- 2009年3月31日 -6.86%
- 115億7400万
- 2010年3月31日 -50.78%
- 56億9700万
- 2011年3月31日 +57.59%
- 89億7800万
- 2012年3月31日 +22.52%
- 110億
- 2013年3月31日 +15.69%
- 127億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 86億2600万
- 2009年3月31日 +13.95%
- 98億2900万
- 2010年3月31日 -87.19%
- 12億5900万
- 2011年3月31日 +186.74%
- 36億1000万
- 2012年3月31日 +14.96%
- 41億5000万
- 2013年3月31日 +45.47%
- 60億3700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <経営成績>当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善等により、緩やかな回復が進みました。一方、不安定な国際情勢に伴う資源価格の高騰のほか、継続的な物価上昇により個人消費の回復が力強さを欠くなど、先行きは不透明な状況が続いています。2026/06/24 11:43
このような状況のもと、当社グループでは、安全を最優先にした事業運営の継続と積極的な営業活動に努めるとともに、「名鉄グループ中期経営計画(2024年度~2026年度)」に基づく諸施策を推進しました。その結果、営業収益は、不動産事業や運送事業の減収を連結加入した宮城交通グループの収入寄与や鉄軌道輸送人員の増加などでカバーし、僅かに増収の691,583百万円(前期比0.1%増)となりました。営業利益は、人件費や減価償却費などが増加したことにより36,185百万円(前期比14.0%減)となりました。経常利益は、持分法による投資利益の減少や支払利息の増加による営業外損益の悪化に加え、営業減益により38,363百万円(前期比19.5%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、負ののれん発生益が剥落したことなどによる特別損益の悪化に加え、経常減益により22,954百万円(前期比39.2%減)となりました。
セグメント別の主な取組み及び経営成績は、次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/24 11:43
(注) 1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,611.11円 1,773.75円 1株当たり当期純利益 105.30円 161.15円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 91.91円 143.19円
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 当期純利益(百万円) 20,683 31,607 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る当期純利益(百万円) 20,683 31,607 普通株式の期中平均株式数(株) 196,425,130 196,132,434 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 当期純利益調整額(百万円) ― ― (うち転換社債型新株予約権付社債(株)) (28,614,993) (24,606,760) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要 ― - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/24 11:43
(注)1 「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 2,354.79円 2,473.18円 1株当たり当期純利益 192.12円 117.05円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 167.69円 104.00円
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 37,733 22,954 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) ― ― (うち転換社債型新株予約権付社債(株)) (28,614,993) (24,606,760) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要 ―