利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
17億1806万
2008年3月31日 -6.07%
16億1379万
2009年3月31日 -5.33%
15億2778万
2010年3月31日 +12.9%
17億2480万
2011年3月31日 +1.05%
17億4288万
2012年3月31日 -5.03%
16億5517万
2013年3月31日 +1.37%
16億7779万
2014年3月31日 +8.99%
18億2870万
2015年3月31日 +5.76%
19億3412万
2016年3月31日 +17.42%
22億7109万
2017年3月31日 +0.59%
22億8439万
2018年3月31日 -6.93%
21億2614万
2019年3月31日 -0.89%
21億717万
2020年3月31日 -16.18%
17億6616万
2021年3月31日 -27.71%
12億7671万
2022年3月31日 -19%
10億3418万
2023年3月31日 +11.34%
11億5149万
2024年3月31日 +30.94%
15億779万

個別

2007年3月31日
9406万
2008年3月31日 -33.61%
6245万
2009年3月31日
-9393万
2010年3月31日
-5833万
2011年3月31日 -150.01%
-1億4583万
2012年3月31日 -153.3%
-3億6939万
2013年3月31日
-3億4080万
2014年3月31日
-2億5872万
2015年3月31日
-2億2353万
2016年3月31日
-2093万
2017年3月31日
3955万
2018年3月31日 +212.73%
1億2371万
2019年3月31日 +18.14%
1億4615万
2020年3月31日 -71.85%
4114万
2021年3月31日
-9046万
2022年3月31日
-8327万
2023年3月31日
1795万
2024年3月31日 +291.9%
7037万

有報情報

#1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用しない非連結子会社及び関連会社等の名称
川棚温泉開発㈲
持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、親会社株主に帰属する当期純損益(持分法に見合う額)及び利益剰余金(持分法に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/28 9:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、親会社株主に帰属する当期純損益(持分法に見合う額)及び利益剰余金(持分法に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
2024/06/28 9:13