無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/12/26 9:08

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
分譲土地建物については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)であり、その他の棚卸資産については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、旧ボウリング場に係る固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～17年2025/12/26 9:08

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
定期預金の払戻による収入で76,742千円、有形固定資産の売却による収入で25,369千円、投資有価証券の売却及び償還による収入で22,871千円の資金が増加いたしましたが、定期預金の預入による支出で83,401千円、有形固定資産の取得による支出で104,988千円、無形固定資産の取得による支出で13,934千円、投資有価証券の取得による支出で32,172千円の資金が減少いたしました。これらを主な要因とし、投資活動の結果、110,617千円の資金が減少(前年同期は144,414千円の減少)いたしました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2025/12/26 9:08

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

車両運搬具 2～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/12/26 9:08