無形固定資産
個別
- 2018年3月31日
- 267万
- 2019年3月31日 +113.46%
- 571万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2019/06/28 11:59
有形固定資産 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 15~45年機械装置 12年車両運搬具 10年なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却を行っております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年度から5年間で均等償却する方式によっております。 無形固定資産 自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 長期前払費用 均等償却によっております。なお、主な償却期間は10年であります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/28 11:59
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2019/06/28 11:59
4 引当金の計上方法有形固定資産 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 15~45年機械装置 12年車両運搬具 10年なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却を行っております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年度から5年間で均等償却する方式によっております。 無形固定資産 自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 長期前払費用 均等償却によっております。なお、主な償却期間は10年であります。