車両運搬具(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 2億78万
- 2020年3月31日 +5.2%
- 2億1121万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2020/06/25 14:50
有形固定資産 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 15~45年機械装置 12年車両運搬具 10年なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却を行っております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年度から5年間で均等償却する方式によっております。 無形固定資産 自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 長期前払費用 均等償却によっております。なお、主な償却期間は10年であります。 - #2 固定資産処分損に関する注記
- ※2 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2020/06/25 14:50
前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 機械装置 1,187千円 5,409千円 車両運搬具 - 0 工具器具備品 0 - - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2020/06/25 14:50
4 引当金の計上方法有形固定資産 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 15~45年機械装置 12年車両運搬具 10年なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却を行っております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年度から5年間で均等償却する方式によっております。 無形固定資産 自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 長期前払費用 均等償却によっております。なお、主な償却期間は10年であります。