有形固定資産(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 52億8007万
- 2009年3月31日 -2.95%
- 51億2439万
- 2010年3月31日 +5.72%
- 54億1738万
- 2011年3月31日 +6.73%
- 57億8180万
- 2012年3月31日 +9.17%
- 63億1194万
- 2013年3月31日 -9.4%
- 57億1881万
- 2014年3月31日 -3.27%
- 55億3180万
- 2015年3月31日 -2.35%
- 54億170万
- 2016年3月31日 -2.21%
- 52億8210万
- 2017年3月31日 -0.6%
- 52億5025万
- 2018年3月31日 +3.09%
- 54億1249万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額27,701千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に本社建物と工具器具備品の償却費である。2024/06/26 13:22
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額50,175千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に本社の工具器具備品である。
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整している。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額30,650千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に本社の工具器具備品である。
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整している。2024/06/26 13:22 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2024/06/26 13:22
・有形固定資産
主として、自動車事業におけるバス車両(車両運搬具)である。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
a 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
b その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法2024/06/26 13:22 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はない。2024/06/26 13:22 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 工事負担金等による有形固定資産の取得原価の圧縮累計額は、次のとおりである。2024/06/26 13:22
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額及び減損損失累計額の額は、次のとおりである。2024/06/26 13:22
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 有形固定資産 52,208,281 千円 53,237,182 千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/26 13:22
- #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 13:22
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社と伊予鉄道㈱、伊予鉄バス㈱、愛媛日野自動車㈱、㈱伊予鉄会館、伊予鉄南予バス㈱、伊予鉄タクシー㈱、㈱伊予鉄トラベル、伊予鉄総合企画㈱、伊予鉄不動産㈱は定率法と定額法を併用しているが連結子会社のうち伊予鉄オート㈱、㈱デジタルテクノロジー四国は定率法、㈱伊予鉄髙島屋、㈱いよてつカードサービスは定額法を採用しており、取得価額の17.6%は定率法を残りは定額法によっている。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2024/06/26 13:22
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、一部定額法(ターミナルビル、西ビル、立花ビル、大手町ビル、古町ビル、西駐車場、郡中ビル、上一万ビル、久米ビル、久米第二ビル、東温ソーラー発電所に属する建物、構築物、機械装置、工具器具備品)によっている。