伊予鉄グループのソフトウエアの推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 2億1354万
- 2014年9月30日 +29.62%
- 2億7678万
- 2015年9月30日 -31.69%
- 1億8907万
- 2016年9月30日 +46.02%
- 2億7609万
- 2017年9月30日 +19.66%
- 3億3038万
- 2018年9月30日 -16.57%
- 2億7564万
- 2019年9月30日 +115.36%
- 5億9364万
- 2020年9月30日 -22.84%
- 4億5805万
- 2021年9月30日 -7.91%
- 4億2180万
- 2022年9月30日 +0.68%
- 4億2468万
- 2023年9月30日 -4.97%
- 4億358万
- 2024年9月30日 +11.47%
- 4億4986万
- 2025年9月30日 +9.89%
- 4億9435万
個別
- 2018年9月30日
- 8080万
- 2019年9月30日 +288.43%
- 3億1385万
- 2020年9月30日 -25.87%
- 2億3267万
- 2021年9月30日 -14.88%
- 1億9805万
- 2022年9月30日 -27.09%
- 1億4439万
- 2023年9月30日 -44.51%
- 8013万
- 2024年9月30日 -70.02%
- 2402万
- 2025年9月30日 -36.6%
- 1523万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2026/06/26 9:18
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2026/06/26 9:18
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
4 引当金の計上基準
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