伊予鉄グループのソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億4836万
- 2009年3月31日 -25.66%
- 2億5896万
- 2010年3月31日 -35.17%
- 1億6788万
- 2011年3月31日 -42.2%
- 9703万
- 2012年3月31日 +96.01%
- 1億9019万
- 2013年3月31日 +100.23%
- 3億8083万
- 2014年3月31日 -22.44%
- 2億9537万
- 2015年3月31日 -22.11%
- 2億3007万
- 2016年3月31日 +21.89%
- 2億8043万
- 2017年3月31日 +37.49%
- 3億8557万
- 2018年3月31日 -18.9%
- 3億1269万
- 2019年3月31日 +25.89%
- 3億9365万
- 2020年3月31日 +40.54%
- 5億5322万
- 2021年3月31日 -32.24%
- 3億7487万
- 2022年3月31日 +8.67%
- 4億737万
- 2023年3月31日 -11.51%
- 3億6047万
- 2024年3月31日 +44.17%
- 5億1969万
- 2025年3月31日 -20.83%
- 4億1143万
- 2026年3月31日 +26.49%
- 5億2041万
個別
- 2019年3月31日
- 9742万
- 2020年3月31日 +180.47%
- 2億7324万
- 2021年3月31日 -29.09%
- 1億9376万
- 2022年3月31日 -8%
- 1億7826万
- 2023年3月31日 -36.92%
- 1億1245万
- 2024年3月31日 -56.13%
- 4933万
- 2025年3月31日 -56.43%
- 2149万
- 2026年3月31日 -34.24%
- 1413万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2026/06/26 9:18
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2026/06/26 9:18
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
4 引当金の計上基準
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