貯蔵品
個別
- 2008年3月31日
- 2億7088万
- 2009年3月31日 +7.51%
- 2億9122万
- 2010年3月31日 +3.99%
- 3億285万
- 2011年3月31日 +7.37%
- 3億2519万
- 2012年3月31日 -13.03%
- 2億8281万
- 2013年3月31日 +12.24%
- 3億1742万
- 2014年3月31日 +14%
- 3億6185万
- 2015年3月31日 +4.49%
- 3億7811万
- 2016年3月31日 +1.65%
- 3億8435万
- 2017年3月31日 +2.01%
- 3億9207万
- 2018年3月31日 +8.18%
- 4億2414万
- 2019年3月31日 -89.94%
- 4267万
- 2020年3月31日 -1.76%
- 4192万
- 2021年3月31日 +2.7%
- 4305万
- 2022年3月31日 -22.92%
- 3318万
- 2023年3月31日 +1.66%
- 3373万
- 2024年3月31日 -1.27%
- 3330万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- a 商品 主に売価還元原価法及び最終仕入原価法、個別法2024/06/26 13:22
b 貯蔵品 主に移動平均法及び先入先出法、最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっている。
(1) 商品 売価還元法及び個別法2024/06/26 13:22