構築物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 2億3600万
- 2016年9月30日 -0.85%
- 2億3400万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 2016/12/22 9:12
前連結会計年度(平成28年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 10 9 0 合計 10 9 0
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料中間期末(期末)残高が有形固定資産の中間期末(期末)残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当中間連結会計期間(平成28年9月30日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 中間期末残高相当額 建物及び構築物 - - - 合計 - - - - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/12/22 9:12
建物及び構築物 5~50年
機械及び装置 2~17年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/12/22 9:12
前中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 建物及び構築物 0百万円 2百万円 その他 1 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/12/22 9:12
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当中間連結会計期間(平成28年9月30日) 売掛金 5百万円 ( -百万円) 9百万円 ( -百万円) 建物及び構築物 6,133 ( 466 ) 5,994 ( 460 ) 機械装置及び運搬具 851 ( - ) 829 ( - )
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/12/22 9:12
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~17年