- 9052
- 2026/10/09
- 時価
- 427億円
- PER 予
- 14.15倍
- 2010年以降
- 6.82-122.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.65-1.92倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.61%
- ROE 予
- 4.66%
- ROA 予
- 2.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
山陽電気鉄道(9052)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 13億2100万
- 2008年3月31日 -46.4%
- 7億800万
- 2009年3月31日 -43.22%
- 4億200万
- 2010年3月31日 -3.23%
- 3億8900万
- 2011年3月31日 -55.01%
- 1億7500万
- 2012年3月31日 +21.71%
- 2億1300万
- 2013年3月31日 +343.19%
- 9億4400万
- 2014年3月31日 +27.86%
- 12億700万
- 2015年3月31日 +48.8%
- 17億9600万
- 2016年3月31日 -40.2%
- 10億7400万
- 2017年3月31日 +63.31%
- 17億5400万
- 2018年3月31日 +8.95%
- 19億1100万
- 2019年3月31日 -21.72%
- 14億9600万
- 2020年3月31日 -53.74%
- 6億9200万
- 2021年3月31日 +128.47%
- 15億8100万
- 2022年3月31日 +0.06%
- 15億8200万
- 2023年3月31日 +37.1%
- 21億6900万
- 2024年3月31日 +91.19%
- 41億4700万
- 2025年3月31日 +22.64%
- 50億8600万
- 2026年3月31日 +36.59%
- 69億4700万
個別
- 2007年3月31日
- 12億5600万
- 2008年3月31日 -45.86%
- 6億8000万
- 2009年3月31日 -43.82%
- 3億8200万
- 2010年3月31日 -1.83%
- 3億7500万
- 2011年3月31日 -56.53%
- 1億6300万
- 2012年3月31日 +26.38%
- 2億600万
- 2013年3月31日 +346.12%
- 9億1900万
- 2014年3月31日 +27.42%
- 11億7100万
- 2015年3月31日 +48.51%
- 17億3900万
- 2016年3月31日 -41.4%
- 10億1900万
- 2017年3月31日 +66.34%
- 16億9500万
- 2018年3月31日 +8.26%
- 18億3500万
- 2019年3月31日 -22.02%
- 14億3100万
- 2020年3月31日 -55.14%
- 6億4200万
- 2021年3月31日 +140.81%
- 15億4600万
- 2022年3月31日 -0.06%
- 15億4500万
- 2023年3月31日 +36.96%
- 21億1600万
- 2024年3月31日 +92.49%
- 40億7300万
- 2025年3月31日 +23.23%
- 50億1900万
- 2026年3月31日 +36.16%
- 68億3400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (注)その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/18 10:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △500 △858 その他有価証券評価差額金 938 1,861 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/18 10:03
当事業年度
(2026年3月31日) 2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(繰延税金資産) 固定資産圧縮積立金 その他有価証券評価差額金 その他
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債につきましては、前連結会計年度末と比較し2,953百万円増加の68,072百万円となりました。主な増減は、繰延税金負債が1,112百万円の増加などであります。2026/06/18 10:03
純資産につきましては、前連結会計年度末と比較し4,656百万円増加の62,228百万円となりました。主な増減は、利益剰余金が3,042百万円の増加、その他有価証券評価差額金が1,861百万円の増加などであります。
これらの結果、自己資本比率は47.8%となりました。