無形固定資産

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
7005万
2009年3月31日 -1.23%
6919万
2010年3月31日 +1.78%
7042万
2011年3月31日 -0.54%
7004万
2012年3月31日 -0.54%
6966万
2013年3月31日 -0.52%
6930万
2014年3月31日 -0.47%
6897万
2015年3月31日 +0.91%
6960万
2016年3月31日 -0.21%
6945万
2017年3月31日 -0.21%
6931万
2018年3月31日 +5.44%
7308万
2019年3月31日 -1.37%
7208万
2020年3月31日 -1.36%
7110万
2021年3月31日 +2.21%
7267万
2022年3月31日 -0.73%
7214万
2023年3月31日 -1.66%
7094万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社器具備品更新に対する投資額等であります。
【関連情報】
2023/06/28 9:08
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 9:08
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社器具備品更新に対する投資額等であります。
2023/06/28 9:08
#4 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度設備投資については、安全性の向上、顧客サービス向上を目的に各種設備・車両等の更新を主として実施しております。当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産の取得額・金額には消費税等は含まない)は次のとおりであります。
2023/06/28 9:08
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~17年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/28 9:08
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械装置及び運搬具 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/28 9:08