有形固定資産

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
3億5944万
2009年3月31日 -5.27%
3億4049万
2010年3月31日 -26.98%
2億4864万
2011年3月31日 -11.09%
2億2106万
2012年3月31日 -1.03%
2億1879万
2013年3月31日 ±0%
2億1879万
2014年3月31日 ±0%
2億1879万
2015年3月31日 ±0%
2億1879万
2016年3月31日 -0.2%
2億1835万
2017年3月31日 +0.22%
2億1882万
2018年3月31日 -0.39%
2億1797万
2019年3月31日 +0.38%
2億1879万
2020年3月31日 +2.5%
2億2427万
2021年3月31日 ±0%
2億2427万
2022年3月31日 +0.39%
2億2515万
2023年3月31日 +0.28%
2億2579万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社器具備品更新に対する投資額等であります。
【関連情報】
2023/06/28 9:08
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
有形固定資産
運輸事業における貸切車両(機械装置及び運搬具)であります。
2023/06/28 9:08
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 9:08
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社器具備品更新に対する投資額等であります。
2023/06/28 9:08
#5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/28 9:08
#6 有形固定資産等明細表(連結)
有形固定資産等明細表】
2023/06/28 9:08
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は△421,052千円(前連結会計年度△559,413千円)となりました。これは有形固定資産の取得による支出が△452,385千円(前連結会計年度△546,352千円)、有形固定資産の売却による収入が17,199千円(前連結会計年度1,140千円)となったことが主な要因となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/28 9:08
#8 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度設備投資については、安全性の向上、顧客サービス向上を目的に各種設備・車両等の更新を主として実施しております。当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産の取得額・金額には消費税等は含まない)は次のとおりであります。
2023/06/28 9:08
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
2023/06/28 9:08
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/28 9:08