分譲土地建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億4469万
- 2010年3月31日 -0.4%
- 2億4371万
- 2011年3月31日 +1.55%
- 2億4749万
- 2012年3月31日 -14.17%
- 2億1243万
- 2013年3月31日 -24.28%
- 1億6085万
- 2014年3月31日 -15.97%
- 1億3516万
- 2015年3月31日 +1.62%
- 1億3735万
- 2016年3月31日 -0.03%
- 1億3730万
- 2017年3月31日 -18.36%
- 1億1209万
- 2018年3月31日 -11.02%
- 9974万
- 2019年3月31日 -0.9%
- 9885万
- 2020年3月31日 -0.09%
- 9876万
- 2021年3月31日 -5.93%
- 9290万
- 2022年3月31日 -11.58%
- 8215万
- 2023年3月31日 -21.96%
- 6410万
個別
- 2008年3月31日
- 3億147万
- 2009年3月31日 -18.84%
- 2億4469万
- 2010年3月31日 -4.89%
- 2億3272万
- 2011年3月31日 +1.57%
- 2億3639万
- 2012年3月31日 -7.03%
- 2億1977万
- 2013年3月31日 -23.7%
- 1億6768万
- 2014年3月31日 -26.15%
- 1億2384万
- 2015年3月31日 +1.68%
- 1億2592万
- 2016年3月31日 -0.04%
- 1億2588万
- 2017年3月31日 -20.05%
- 1億64万
- 2018年3月31日 -12.27%
- 8829万
- 2019年3月31日 -1.01%
- 8739万
- 2020年3月31日 -0.1%
- 8731万
- 2021年3月31日 -6.71%
- 8145万
- 2022年3月31日 +187.31%
- 2億3402万
- 2023年3月31日 -39.85%
- 1億4075万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっております。
ロ デリバティブ
時価法によっております。
ハ 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
分譲土地建物・未成工事支出金…個別法
商品・貯蔵品………………………移動平均法2023/06/28 15:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2023/06/28 15:07
分譲土地建物・未成工事支出金…個別法
商品・貯蔵品………………………移動平均法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2023/06/28 15:07
分譲土地建物 ……………………… 個別法
レジャー事業商品・貯蔵品 … 移動平均法