半期報告書-第137期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
中間決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均
法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
分譲土地建物 ……………………… 個別法
レジャー事業商品・貯蔵品 … 移動平均法
(1) 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
中間決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均
法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
分譲土地建物 ……………………… 個別法
レジャー事業商品・貯蔵品 … 移動平均法