東日本旅客鉄道（9020）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2兆9634億
2009年3月31日 +0.03%: 2兆9644億
2010年3月31日 +0.2%: 2兆9702億
2010年12月31日 -1.72%: 2兆9192億
2011年3月31日 +1.46%: 2兆9619億
2011年6月30日 -0.98%: 2兆9328億
2011年9月30日 -1.11%: 2兆9002億
2011年12月31日 -0.47%: 2兆8864億
2012年3月31日 +0.71%: 2兆9071億
2012年6月30日 -0.59%: 2兆8900億
2012年9月30日 -0.1%: 2兆8871億
2012年12月31日 +0.94%: 2兆9142億
2013年3月31日 +1.49%: 2兆9577億
2013年6月30日 -1.1%: 2兆9252億
2013年9月30日 +0.19%: 2兆9307億
2013年12月31日 +0.44%: 2兆9437億
2014年3月31日 +1.82%: 2兆9973億
2014年6月30日 -0.75%: 2兆9748億
2014年9月30日 -0.73%: 2兆9532億
2014年12月31日 -0.24%: 2兆9463億
2015年3月31日 +3.29%: 3兆432億
2015年6月30日 -0.8%: 3兆188億
2015年9月30日 -0.48%: 3兆42億
2015年12月31日 -0.03%: 3兆32億
2016年3月31日 +4.18%: 3兆1287億
2016年6月30日 -0.5%: 3兆1130億
2016年9月30日 -0.27%: 3兆1045億
2016年12月31日 +1.62%: 3兆1548億
2017年3月31日 +3.34%: 3兆2602億
2017年6月30日 +0.03%: 3兆2611億
2017年9月30日 +0.12%: 3兆2651億
2017年12月31日 +0.21%: 3兆2719億
2018年3月31日 +2.76%: 3兆3622億
2018年6月30日 -0.75%: 3兆3371億
2018年9月30日 -0.08%: 3兆3343億
2018年12月31日 -0.22%: 3兆3271億
2019年3月31日 +3.02%: 3兆4275億
2019年6月30日 -0.79%: 3兆4006億
2019年9月30日 +0.61%: 3兆4212億
2019年12月31日 +0.14%: 3兆4258億
2020年3月31日 +4.87%: 3兆5926億
2020年6月30日 +2.05%: 3兆6660億
2020年9月30日 +0.98%: 3兆7021億
2020年12月31日 +0.42%: 3兆7178億
2021年3月31日 +1.92%: 3兆7893億
2021年6月30日 +0.73%: 3兆8168億
2021年9月30日 -0.78%: 3兆7872億
2021年12月31日 +0.07%: 3兆7897億
2022年3月31日 +1.89%: 3兆8614億
2022年6月30日 -0.68%: 3兆8353億
2022年9月30日 -0.43%: 3兆8189億
2022年12月31日 -0.18%: 3兆8121億
2023年3月31日 +1.16%: 3兆8562億
2023年6月30日 -0.65%: 3兆8311億
2023年9月30日 -0.52%: 3兆8112億
2023年12月31日 -0.05%: 3兆8093億
2024年3月31日 +2.11%: 3兆8898億
2024年6月30日 -0.39%: 3兆8748億
2024年9月30日 -0.18%: 3兆8680億
2024年12月31日 -0.04%: 3兆8665億
2025年3月31日 +6.47%: 4兆1165億
2025年6月30日 +0.36%: 4兆1314億
2025年9月30日 +0.73%: 4兆1614億
2025年12月31日 -0.08%: 4兆1579億

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

(2)財団抵当に供している資産(鉄道財団)は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物(純額)	298百万円	386百万円
土地	2,236百万円	2,330百万円

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2025/06/18 16:03

#2 減損損失に関する注記（連結）

そのうち、帳簿価額に対し著しく時価が下落した資産グループ及び収益性が著しく低下した資産グループについて、将来キャッシュ・フローを見積り、割引前キャッシュ・フローの合計が資産グループの帳簿価額を下回るものについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を「減損損失」(24,479百万円)として、特別損失に計上しております。

主な用途	種類	場所	減損損失(百万円)
ショッピングセンター運営事業、ホテル業等	建物及び構築物、土地等	神奈川県横浜市ほか	19,930
小売業、飲食業等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	東京都千代田区ほか	3,167
鉄道事業等	建物及び構築物等	岩手県盛岡市ほか	1,381
その他	建物及び構築物等	岩手県盛岡市ほか	0

主な用途ごとの減損損失の内訳

2025/06/18 16:03