東日本旅客鉄道（9020）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 386億6100万
2010年9月30日 +127.95%: 881億2900万
2010年12月31日 +52.15%: 1340億8800万
2011年3月31日 -45.08%: 736億4300万
2011年6月30日 -71.96%: 206億5300万
2011年9月30日 +200.87%: 621億3900万
2011年12月31日 +51.44%: 941億400万
2012年3月31日 +16.15%: 1093億400万
2012年6月30日 -48.47%: 563億1900万
2012年9月30日 +111.03%: 1188億4800万
2012年12月31日 +59.36%: 1893億9800万
2013年3月31日 +4.4%: 1977億3900万
2013年6月30日 -58.72%: 816億2000万
2013年9月30日 +87.81%: 1532億9300万
2013年12月31日 +44.76%: 2219億500万
2014年3月31日 -3.28%: 2146億3200万
2014年6月30日 -65.68%: 736億5300万
2014年9月30日 +106.31%: 1519億5100万
2014年12月31日 +44.87%: 2201億2400万
2015年3月31日 +4.16%: 2292億9200万
2015年6月30日 -61.26%: 888億2900万
2015年9月30日 +73.1%: 1537億5900万
2015年12月31日 +58.74%: 2440億7300万
2016年3月31日 -10.92%: 2174億1900万
2016年6月30日 -69.38%: 665億6800万
2016年9月30日 +136.27%: 1572億8100万
2016年12月31日 +72.85%: 2718億6700万
2017年3月31日 +7.95%: 2934億7000万
2017年6月30日 -67.54%: 952億5300万
2017年9月30日 +101.03%: 1914億9100万
2017年12月31日 +53.85%: 2946億1700万
2018年3月31日 +2.05%: 3006億4700万
2018年6月30日 -72.37%: 830億5500万
2018年9月30日 +128.93%: 1901億3400万
2018年12月31日 +38.1%: 2625億7800万
2019年3月31日 +12.7%: 2959億2800万
2019年6月30日 -70.57%: 870億8100万
2019年9月30日 +118.89%: 1906億1500万
2019年12月31日 +35.37%: 2580億4400万
2020年3月31日 -32.83%: 1733億2900万
2020年6月30日: -1567億4900万
2020年9月30日 -71.74%: -2692億400万
2020年12月31日 -8.11%: -2910億3200万
2021年3月31日 -94.4%: -5657億7100万
2021年6月30日: -806億1100万
2021年9月30日 -73.81%: -1401億1300万
2021年12月31日: -896億1500万
2022年3月31日 -12.19%: -1005億4300万
2022年6月30日: 206億9400万
2022年9月30日 +40.21%: 290億1600万
2022年12月31日 +141.54%: 700億8600万
2023年3月31日 +37.63%: 964億5900万
2023年6月30日 -29.85%: 676億6300万
2023年9月30日 +113.39%: 1443億8600万
2023年12月31日 +48.15%: 2139億1500万
2024年3月31日 +31.28%: 2808億3700万
2024年6月30日 -73.24%: 751億5500万
2024年9月30日 +71.43%: 1288億3600万
2024年12月31日 +60.12%: 2062億8700万
2025年3月31日 +1.07%: 2084億8900万
2025年6月30日 -60.84%: 816億4300万
2025年9月30日 +108.44%: 1701億7700万
2025年12月31日 +43.05%: 2434億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 16:03
#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/18 16:03