東日本旅客鉄道(9020)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億2300万
- 2010年9月30日 -66.82%
- -3億7200万
- 2010年12月31日
- -2億3300万
- 2011年3月31日
- -1億5100万
- 2011年6月30日 -93.38%
- -2億9200万
- 2011年9月30日 -165.75%
- -7億7600万
- 2011年12月31日
- -4億6200万
- 2012年3月31日
- 3億600万
- 2012年6月30日
- -5億8000万
- 2012年9月30日
- -1億9600万
- 2012年12月31日
- 9億2600万
- 2013年3月31日 +144.38%
- 22億6300万
- 2013年6月30日
- -3800万
- 2013年9月30日 -999.99%
- -4億4100万
- 2013年12月31日
- 8億3000万
- 2014年3月31日 -96.87%
- 2600万
- 2014年6月30日 +999.99%
- 9億1800万
- 2014年9月30日 +114.6%
- 19億7000万
- 2014年12月31日 +83.15%
- 36億800万
- 2015年3月31日 +12.86%
- 40億7200万
- 2015年6月30日 -78.41%
- 8億7900万
- 2015年9月30日
- -4億6100万
- 2015年12月31日
- 1億9800万
- 2016年3月31日
- -30億7500万
- 2016年6月30日
- -12億2300万
- 2016年9月30日
- -6億4000万
- 2016年12月31日
- 27億5500万
- 2017年3月31日 -2.43%
- 26億8800万
- 2017年6月30日 -74%
- 6億9900万
- 2017年9月30日 +86.27%
- 13億200万
- 2017年12月31日 +47.16%
- 19億1600万
- 2018年3月31日 -48.43%
- 9億8800万
- 2018年6月30日 +50.2%
- 14億8400万
- 2018年9月30日 +45.22%
- 21億5500万
- 2018年12月31日 -57.22%
- 9億2200万
- 2019年3月31日 +20.61%
- 11億1200万
- 2019年6月30日
- -6億2600万
- 2019年9月30日
- 400万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 10億1400万
- 2020年3月31日
- -19億4500万
- 2020年6月30日
- 2億3800万
- 2020年9月30日
- -7700万
- 2020年12月31日
- -3400万
- 2021年3月31日
- 7億9400万
- 2021年6月30日
- -2億1500万
- 2021年9月30日
- 1億9500万
- 2021年12月31日
- -6億7400万
- 2022年3月31日
- -1億6700万
- 2022年6月30日
- 3億7100万
- 2022年9月30日 +132.35%
- 8億6200万
- 2022年12月31日 -94.32%
- 4900万
- 2023年3月31日 +432.65%
- 2億6100万
- 2023年6月30日 +566.67%
- 17億4000万
- 2023年9月30日 -23.79%
- 13億2600万
- 2023年12月31日 -24.89%
- 9億9600万
- 2024年3月31日 +172.19%
- 27億1100万
- 2024年6月30日 -96.13%
- 1億500万
- 2024年9月30日
- -13億2700万
- 2024年12月31日
- -6億7600万
- 2025年3月31日
- 4億4500万
- 2025年6月30日 +205.39%
- 13億5900万
- 2025年9月30日 +129.58%
- 31億2000万
- 2025年12月31日 +34.23%
- 41億8800万
- 2026年3月31日 +40.93%
- 59億200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/18 16:03
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 24,341百万円 △14,884百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 3,503百万円 856百万円 組替調整額 △791百万円 △411百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 2,711百万円 445百万円 その他の包括利益合計 83,492百万円 △17,092百万円