棚卸資産
連結
- 2009年9月30日
- 1億6407万
- 2014年9月30日 +89.05%
- 3億1019万
- 2015年9月30日 -12.72%
- 2億7074万
- 2016年9月30日 +39.76%
- 3億7840万
- 2017年9月30日 +3.68%
- 3億9233万
- 2018年9月30日 +1.23%
- 3億9714万
- 2019年9月30日 +23.83%
- 4億9179万
- 2020年9月30日 -7.76%
- 4億5364万
- 2021年9月30日 +46.76%
- 6億6575万
- 2022年9月30日 -18.81%
- 5億4055万
- 2023年9月30日 -7.36%
- 5億79万
個別
- 2009年9月30日
- 8416万
- 2014年9月30日 +21.38%
- 1億215万
- 2015年9月30日 -68.21%
- 3247万
- 2016年9月30日 +88.67%
- 6127万
- 2017年9月30日 +48.81%
- 9118万
- 2018年9月30日 -3%
- 8844万
- 2019年9月30日 +9.2%
- 9657万
- 2020年9月30日 +18.71%
- 1億1464万
- 2021年9月30日 +138.53%
- 2億7346万
- 2022年9月30日 -64.07%
- 9824万
- 2023年9月30日 -0.9%
- 9736万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～12年2024/06/20 14:58 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※5 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/06/20 14:58
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 市場価格のない株式等……移動平均法による原価法2024/06/20 14:58
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び貯蔵品…………先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)