有価証券報告書-第124期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付及び役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」については「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26条 平成24年5月17日)「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日)の適用に伴い、当連結会計年度において「退職給付引当金の増減額(△は減少)」及び「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」として組み替えて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「退職給付及び役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」に表示していた3,942千円は、「退職給付引当金の増減額(△は減少)」1,328千円及び「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」2,613千円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付及び役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」については「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26条 平成24年5月17日)「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日)の適用に伴い、当連結会計年度において「退職給付引当金の増減額(△は減少)」及び「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」として組み替えて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「退職給付及び役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」に表示していた3,942千円は、「退職給付引当金の増減額(△は減少)」1,328千円及び「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」2,613千円として組み替えている。