ソフトウエア
個別
- 2018年3月31日
- 1億8877万
- 2019年3月31日 +17.11%
- 2億2106万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸事業用建物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
車両運搬具 2~6年
建物 2~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2019/06/19 13:20 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 取得価額から直接控除した圧縮記帳額は、次のとおりであります。2019/06/19 13:20
前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 工具、器具及び備品(国庫補助金等) 32,517 44,306 ソフトウエア(国庫補助金等) 11,674 17,678 計 1,174,874 1,257,309 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)(1)当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2019/06/19 13:20
(2)当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。千円 ソフトウエア ICカードシステムソフト更改 72,970 ピタパ対応ソフトリプレイス 10,800
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/19 13:20
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産