無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
1億562万
2009年3月31日 -17.7%
8693万
2010年3月31日 -35.48%
5608万
2011年3月31日 +72.53%
9676万
2012年3月31日 -13.93%
8329万
2013年3月31日 -10.92%
7419万
2014年3月31日 +5.01%
7791万
2015年3月31日 -25.51%
5804万
2016年3月31日 -25.82%
4305万
2017年3月31日 +1.37%
4364万

個別

2008年3月31日
1億322万
2009年3月31日 -17.84%
8481万
2010年3月31日 -35.34%
5484万
2011年3月31日 +62.47%
8910万
2012年3月31日 -12.94%
7757万
2013年3月31日 -9.91%
6988万
2014年3月31日 +5.27%
7357万
2015年3月31日 -28.83%
5236万
2016年3月31日 -25.7%
3890万
2017年3月31日 +1.8%
3960万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/28 16:59
#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(平成28年3月31日)当連結会計年度(平成29年3月31日)
その他17,342千円17,649千円
無形固定資産7,634千円7,634千円
合計1,080,960千円1,006,460千円
2017/06/28 16:59
#3 有形固定資産等明細表(連結)
3 無形固定資産の「その他」は電話加入権であります。
2017/06/28 16:59
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2017/06/28 16:59