(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、当社の建物及び連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～38年
機械及び装置	12年
車両運搬具	3～4年
その他(工具、器具及び備品)	3～15年

② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。