棚卸資産

【期間】

連結

2008年3月31日
4513万
2010年3月31日 +11.44%
5030万
2011年3月31日 +13.84%
5726万
2012年3月31日 +9.65%
6278万
2013年3月31日 +0.62%
6317万
2014年3月31日 -1.19%
6242万
2015年3月31日 -2.28%
6100万
2016年3月31日 -7.36%
5651万
2017年3月31日 -1.86%
5546万
2018年3月31日 -11.97%
4882万
2019年3月31日 +3.24%
5040万
2020年3月31日 -5.99%
4738万
2021年3月31日 -8.71%
4326万
2022年3月31日 +21.82%
5269万
2023年3月31日 -3.37%
5092万

個別

2010年3月31日
2241万
2011年3月31日 -9.7%
2024万
2012年3月31日 +17.85%
2385万
2013年3月31日 -7.16%
2214万
2014年3月31日 +4.53%
2315万
2015年3月31日 +4.77%
2425万
2016年3月31日 -14.36%
2077万
2017年3月31日 +3.83%
2156万
2018年3月31日 -11.54%
1908万
2019年3月31日 -0.57%
1897万
2020年3月31日 -1.37%
1871万
2021年3月31日 -17.48%
1544万
2022年3月31日 +50.27%
2320万
2023年3月31日 -7.87%
2137万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
当社及び連結子会社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
当社及び連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 8年~13年
車両運搬具 3年~7年2023/06/30 13:02
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)貯蔵品
2023/06/30 13:02