棚卸資産
連結
- 2008年3月31日
- 4513万
- 2010年3月31日 +11.44%
- 5030万
- 2011年3月31日 +13.84%
- 5726万
- 2012年3月31日 +9.65%
- 6278万
- 2013年3月31日 +0.62%
- 6317万
- 2014年3月31日 -1.19%
- 6242万
- 2015年3月31日 -2.28%
- 6100万
- 2016年3月31日 -7.36%
- 5651万
- 2017年3月31日 -1.86%
- 5546万
- 2018年3月31日 -11.97%
- 4882万
- 2019年3月31日 +3.24%
- 5040万
- 2020年3月31日 -5.99%
- 4738万
- 2021年3月31日 -8.71%
- 4326万
- 2022年3月31日 +21.82%
- 5269万
- 2023年3月31日 -3.37%
- 5092万
個別
- 2010年3月31日
- 2241万
- 2011年3月31日 -9.7%
- 2024万
- 2012年3月31日 +17.85%
- 2385万
- 2013年3月31日 -7.16%
- 2214万
- 2014年3月31日 +4.53%
- 2315万
- 2015年3月31日 +4.77%
- 2425万
- 2016年3月31日 -14.36%
- 2077万
- 2017年3月31日 +3.83%
- 2156万
- 2018年3月31日 -11.54%
- 1908万
- 2019年3月31日 -0.57%
- 1897万
- 2020年3月31日 -1.37%
- 1871万
- 2021年3月31日 -17.48%
- 1544万
- 2022年3月31日 +50.27%
- 2320万
- 2023年3月31日 -7.87%
- 2137万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
当社及び連結子会社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
当社及び連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 8年~13年
車両運搬具 3年~7年2023/06/30 13:02 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法を採用しております。2023/06/30 13:02
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)貯蔵品