人件費、その他、法人税等合計他3件
2008年3月
- 人件費
- -
- その他
- -
- 法人税等合計
- -1748万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -192万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2009年3月
- 人件費
- -
- その他
- -
- 法人税等合計
- 5192万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -540万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2010年3月
- 人件費
- -
- その他
- -
- 法人税等合計
- 7032万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 150万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2011年3月
- 人件費
- -
- その他
- -
- 法人税等合計
- 965万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -2139万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 317万
- 減価償却費
- -
2012年3月
- 人件費
- -
- その他
- -
- 法人税等合計
- 2461万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -1677万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2013年3月
- 人件費
- 2165万
- その他
- -
- 法人税等合計
- 3083万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 9417万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- 46万
2014年3月
- 人件費
- 3209万
- その他
- -
- 法人税等合計
- 2629万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 1945万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- 42万
2015年3月
- 人件費
- 3453万
- その他
- 2億5337万
- 法人税等合計
- 3839万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -8185万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- 39万
2016年3月
- 人件費
- -
- その他
- 2億6344万
- 法人税等合計
- 3679万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -3200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2017年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億5941万
- 法人税等合計
- 6720万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -1億5256万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2018年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億7003万
- 法人税等合計
- 8068万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -2614万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2019年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億5681万
- 法人税等合計
- 6422万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 6630万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2020年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億2893万
- 法人税等合計
- -673万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -4425万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2021年3月
- 人件費
- -
- その他
- 2億7121万
- 法人税等合計
- 3742万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 6505万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2022年3月
- 人件費
- -
- その他
- 2億8677万
- 法人税等合計
- 3277万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- -9804万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2023年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億3036万
- 法人税等合計
- 1482万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 215万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -
2024年3月
- 人件費
- -
- その他
- 3億7164万
- 法人税等合計
- 1649万
- 短期借入金の純増減額（△は減少）
- 833万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 減価償却費
- -