9070 トナミ HD

時価

648億円

PER 予

12.54倍

2010年以降

5.13-66.52倍
（2010-2024年）

0.65倍

2010年以降

0.19-1.06倍
（2010-2024年）

2.41%

ROE 予

5.21%

ROA 予

2.84%

長期貸付金、新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分、退職給付に係る負債の増減（△は減少）他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	長期貸付金	新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分	退職給付に係る負債の増減（△は減少）	建物及び構築物（純額）	租税公課	当期変動額合計
2008/03	0.06億	-5百万	-	210億	229百万	-898百万
2009/03	0.06億 ±0%	-	-	221億 +5.4%	430百万 +87.8%	-787百万赤縮
2010/03	-	-	-	209億 -5.7%	287百万 -33.3%	246百万黒転
2011/03	-	-	-	198億 -5.1%	296百万 +3.1%	-222百万赤転
2012/03	-	-	-	213億 +7.8%	253百万 -14.5%	169百万黒転
2013/03	12.1億大幅増	-	-	217億 +1.6%	301百万 +19%	419百万 +147.9%
2014/03	8.01億 -33.6%	-	-562百万	211億 -2.9%	348百万 +15.6%	-
2015/03	7.23億 -9.7%	-	-	213億 +1%	357百万 +2.6%	-
2016/03	7.56億 +4.6%	-	-	204億 -4.2%	531百万 +48.7%	-
2017/03	6.69億 -11.5%	-	-	204億 -0.1%	638百万 +20.2%	-
2018/03	6.07億 -9.3%	-	-	195億 -4.1%	704百万 +10.3%	-
2019/03	9.43億 +55.4%	-	-	203億 +4.1%	746百万 +6%	-
2020/03	9.09億 -3.6%	-	-	194億 -4.8%	736百万 -1.3%	-
2021/03	23.6億 +159.2%	-	-	189億 -2.4%	764百万 +3.8%	-
2022/03	28.9億 +22.8%	-	-	205億 +8.8%	812百万 +6.3%	-
2023/03	24.7億 -14.5%	-	-	200億 -2.7%	789百万 -2.8%	-
2024/03	22.7億 -8%	-	-	199億 -0.3%	781百万 -1%	-

2008年3月

長期貸付金: 600万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -500万
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 210億700万
租税公課: 2億2900万
当期変動額合計: -8億9800万

2009年3月

長期貸付金: 600万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 221億4100万
租税公課: 4億3000万
当期変動額合計: -7億8700万

2010年3月

長期貸付金: -
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 208億7100万
租税公課: 2億8700万
当期変動額合計: 2億4600万

2011年3月

長期貸付金: -
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 198億400万
租税公課: 2億9600万
当期変動額合計: -2億2200万

2012年3月

長期貸付金: -
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 213億4000万
租税公課: 2億5300万
当期変動額合計: 1億6900万

2013年3月

長期貸付金: 12億600万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 216億8400万
租税公課: 3億100万
当期変動額合計: 4億1900万

2014年3月

長期貸付金: 8億100万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -5億6200万
建物及び構築物（純額）: 210億6100万
租税公課: 3億4800万
当期変動額合計: -

2015年3月

長期貸付金: 7億2300万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 212億7300万
租税公課: 3億5700万
当期変動額合計: -

2016年3月

長期貸付金: 7億5600万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 203億7300万
租税公課: 5億3100万
当期変動額合計: -

2017年3月

長期貸付金: 6億6900万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 203億5200万
租税公課: 6億3800万
当期変動額合計: -

2018年3月

長期貸付金: 6億700万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 195億2100万
租税公課: 7億400万
当期変動額合計: -

2019年3月

長期貸付金: 9億4300万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 203億2200万
租税公課: 7億4600万
当期変動額合計: -

2020年3月

長期貸付金: 9億900万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 193億5000万
租税公課: 7億3600万
当期変動額合計: -

2021年3月

長期貸付金: 23億5600万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 188億8400万
租税公課: 7億6400万
当期変動額合計: -

2022年3月

長期貸付金: 28億9300万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 205億3700万
租税公課: 8億1200万
当期変動額合計: -

2023年3月

長期貸付金: 24億7300万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 199億8900万
租税公課: 7億8900万
当期変動額合計: -

2024年3月

長期貸付金: 22億7400万
新規連結子会社所有の自己株式の当社帰属分: -
退職給付に係る負債の増減（△は減少）: -
建物及び構築物（純額）: 199億2200万
租税公課: 7億8100万
当期変動額合計: -