役員退職慰労引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億1300万
- 2009年3月31日 -1.41%
- 2億1000万
- 2010年3月31日 -10%
- 1億8900万
- 2011年3月31日 +3.17%
- 1億9500万
- 2012年3月31日 -21.03%
- 1億5400万
- 2013年3月31日 -24.03%
- 1億1700万
- 2014年3月31日 -3.42%
- 1億1300万
- 2015年3月31日 +15.04%
- 1億3000万
- 2016年3月31日 -13.08%
- 1億1300万
- 2017年3月31日 +35.4%
- 1億5300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億5300万
- 2019年3月31日 +21.57%
- 1億8600万
- 2020年3月31日 -8.6%
- 1億7000万
- 2021年3月31日 +25.88%
- 2億1400万
- 2022年3月31日 +9.81%
- 2億3500万
- 2023年3月31日 -6.81%
- 2億1900万
- 2024年3月31日 -12.79%
- 1億9100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として最終仕入原価法による原価法、一部個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物及び構築物、並びに太陽光発電設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～67年
機械装置及び運搬具 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
残存価額を零とする定額法2024/06/26 14:51