9070 トナミ HD

時価

490億円

PER 予

9.5倍

2010年以降

5.13-66.52倍
（2010-2024年）

0.49倍

2010年以降

0.19-1.06倍
（2010-2024年）

3.18%

ROE 予

5.21%

ROA 予

2.84%

工具、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 情報処理事業他1件

【期間】

通期

年度	工具		持分法の適用範囲の変動		減価償却費 - 情報処理事業		受取補償金
2008/03	29.9億		-		-		-
2009/03	1.7億	-94.3%	-		-		-
2010/03	-		-		-		50百万
2013/03	-		-		431百万		-
2014/03	-		-		386百万	-10.4%	-
2015/03	-		-		351百万	-9.1%	-
2016/03	-		-		507百万	+44.4%	-
2017/03	-		-82百万		545百万	+7.5%	-
2018/03	-		-		596百万	+9.4%	-
2019/03	-		-		569百万	-4.5%	-
2020/03	-		-		471百万	-17.2%	-
2021/03	-		-		306百万	-35%	-
2022/03	-		-		265百万	-13.4%	-
2023/03	-		-		289百万	+9.1%	-

2008年3月

工具: 29億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: -
受取補償金: -

2009年3月

工具: 1億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: -
受取補償金: -

2010年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: -
受取補償金: 5000万

2013年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 4億3100万
受取補償金: -

2014年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 3億8600万
受取補償金: -

2015年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 3億5100万
受取補償金: -

2016年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 5億700万
受取補償金: -

2017年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -8200万
減価償却費 - 情報処理事業: 5億4500万
受取補償金: -

2018年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 5億9600万
受取補償金: -

2019年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 5億6900万
受取補償金: -

2020年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 4億7100万
受取補償金: -

2021年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 3億600万
受取補償金: -

2022年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 2億6500万
受取補償金: -

2023年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 情報処理事業: 2億8900万
受取補償金: -