9070 トナミ HD

時価

543億円

PER 予

10.52倍

2010年以降

5.13-66.52倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.19-1.06倍
（2010-2024年）

2.87%

ROE 予

5.21%

ROA 予

2.84%

工具、持分法の適用範囲の変動、自己株式の売却による収入他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	工具		持分法の適用範囲の変動		自己株式の売却による収入		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/03	29.9億		-		-		197百万
2009/03	1.7億	-94.3%	-		4百万		-3百万	赤転
2010/03	-		-		-		-17百万	赤拡
2011/03	-		-		-		5百万	黒転
2012/03	-		-		-		-41百万	赤転
2013/03	-		-		-		-37百万	赤縮
2014/03	-		-		-		-3百万	赤縮
2015/03	-		-		-		6百万	黒転
2016/03	-		-		-		-17百万	赤転
2017/03	-		-82百万		-		40百万	黒転
2018/03	-		-		-		0	-100%
2019/03	-		-		-		16百万
2020/03	-		-		-		-16百万	赤転
2021/03	-		-		-		17百万	黒転
2022/03	-		-		-		2百万	-88.2%
2023/03	-		-		-		-16百万	赤転
2024/03	-		-		-		-44百万	赤拡

2008年3月

工具: 29億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億9700万

2009年3月

工具: 1億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: 400万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -300万

2010年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1700万

2011年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 500万

2012年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4100万

2013年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3700万

2014年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -300万

2015年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 600万

2016年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1700万

2017年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -8200万
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 4000万

2018年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 0

2019年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1600万

2020年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1600万

2021年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1700万

2022年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万

2023年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1600万

2024年3月

工具: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の売却による収入: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4400万