建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～47年
車両運搬具 2～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/29 13:44

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

(2)固定資産除却損

	前中間連結会計期間(自 平成26年7月1日至 平成26年12月31日)	当中間連結会計期間(自 平成27年7月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	483千円	1,386千円
撤去費用他	6,167	12,018

2016/03/29 13:44

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

種類	前連結会計年度(平成27年6月30日)	当中間連結会計期間(平成27年12月31日)
土地	5,461,726千円	5,461,726千円
建物	671,434	667,945
小計	6,133,161	6,129,672
土地	338,838	338,838
建物	56,665	56,256
小計	395,504	395,095

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/03/29 13:44

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 2～18年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/29 13:44

#5 重要な特別損失の注記

※5 特別損失のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 平成26年7月1日至 平成26年12月31日)	当中間会計期間(自 平成27年7月1日至 平成27年12月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	483千円	1,386千円
撤去費用他	5,832	11,333

2016/03/29 13:44