- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)減価償却費の調整額△7,062千円は、セグメント間取引の消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△97,275千円は、セグメント間取引の消去額であり
ます。
2016/06/27 12:13- #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品販売事業、旅行斡旋事
業、レストハウス事業及びその他の事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります
(1)セグメント利益の調整額4,354千円は、セグメント間取引の消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額512,932千円は、セグメント間取引の消去等であります。
(3)減価償却費の調整額△8,357千円は、セグメント間取引の消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△81,554千円は、セグメント間取引の消去額であり
ます。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2016/06/27 12:13 - #3 固定資産の減価償却の方法
少額減価償却資産については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2016/06/27 12:13- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2016/06/27 12:13
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2016/06/27 12:13