無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 5164万
- 2017年3月31日 +6.51%
- 5500万
個別
- 2016年3月31日
- 3229万
- 2017年3月31日 +20.48%
- 3891万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額△8,357千円は、セグメント間取引の消去額であります。2017/06/27 14:04
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△81,554千円は、セグメント間取引の消去額であり
ます。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品販売事業、旅行斡旋事
業、レストハウス事業及びその他の事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△256千円は、セグメント間取引の消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額435,537千円は、セグメント間取引の消去等であります。
(3)減価償却費の調整額△8,313千円は、セグメント間取引の消去額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△93,933千円は、セグメント間取引の消去額であり
ます。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/06/27 14:04 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 少額減価償却資産については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法によっております。2017/06/27 14:04
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #4 固定資産除却損の注記
- ※3.特別損失のうち、固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2017/06/27 14:04
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 工具器具備品 44 - 無形固定資産 - 264 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/06/27 14:04
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2017/06/27 14:04
定額法を採用しております。