車両運搬具
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 14億4912万
- 2009年3月31日 -2.12%
- 14億1834万
- 2010年3月31日 -1.47%
- 13億9751万
- 2011年3月31日 -4.07%
- 13億4065万
- 2012年3月31日 -10.76%
- 11億9645万
- 2013年3月31日 -3.47%
- 11億5490万
- 2014年3月31日 +0.48%
- 11億6040万
- 2015年3月31日 +3.46%
- 12億58万
- 2016年3月31日 +1.12%
- 12億1408万
- 2017年3月31日 +24.76%
- 15億1463万
- 2018年3月31日 +13.74%
- 17億2282万
- 2019年3月31日 +12.69%
- 19億4137万
- 2020年3月31日 +22.25%
- 23億7327万
- 2021年3月31日 -0.06%
- 23億7187万
- 2022年3月31日 +0.87%
- 23億9248万
- 2023年3月31日 +2.17%
- 24億4434万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/22 13:34
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 5～50年 機械装置及び車両運搬具 2～15年 工具・器具・備品 2～15年
定額法を採用しております。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 国庫補助金等2023/06/22 13:34
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 構築物 1,335 1,335 車両運搬具 10,641 10,641 計 15,267 15,267 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 車両運搬具の当期増加額の主なものは、新車車両他84,288千円であります。2023/06/22 13:34
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/22 13:34
少額減価償却資産については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法によっております。建物及び構築物 5～50年 機械装置及び車両運搬具 2～10年 工具・器具・備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)