カンダ HD（9059）の商品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2354万
- 2010年3月31日 -87.04%
- 305万
- 2010年12月31日 +25.14%
- 381万
- 2011年3月31日 -11.63%
- 337万
- 2011年6月30日 +40.4%
- 473万
- 2011年9月30日 +13.3%
- 536万
- 2011年12月31日 +32.57%
- 711万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億5721万
- 2012年6月30日 -10%
- 1億4149万
- 2012年9月30日 +1.54%
- 1億4367万
- 2012年12月31日 -5.76%
- 1億3539万
- 2013年3月31日 -10.19%
- 1億2159万
- 2013年6月30日 -23.77%
- 9268万
- 2013年9月30日 +35.06%
- 1億2518万
- 2013年12月31日 +29.46%
- 1億6206万
- 2014年3月31日 +4.88%
- 1億6996万
- 2014年6月30日 -28.29%
- 1億2187万
- 2014年9月30日 +21.78%
- 1億4842万
- 2014年12月31日 -58.18%
- 6206万
- 2015年3月31日 +371.95%
- 2億9293万
- 2015年6月30日 +5.89%
- 3億1019万
- 2015年9月30日 +18.63%
- 3億6798万
- 2015年12月31日 -28.12%
- 2億6449万
- 2016年3月31日 -33.25%
- 1億7656万
- 2016年6月30日 -74.22%
- 4551万
- 2016年9月30日 -81.92%
- 822万
- 2016年12月31日 -10.17%
- 739万
- 2017年3月31日 +512.42%
- 4525万
- 2017年6月30日 -12.41%
- 3964万
- 2017年9月30日 -32.53%
- 2674万
- 2017年12月31日 +42.27%
- 3804万
- 2018年3月31日 +11.71%
- 4250万
- 2018年6月30日 -24.71%
- 3200万
- 2018年9月30日 +25%
- 4000万
- 2018年12月31日 +32.5%
- 5300万
- 2019年3月31日 -47.17%
- 2800万
- 2019年6月30日 +42.86%
- 4000万
- 2019年9月30日 -25%
- 3000万
- 2019年12月31日 +40%
- 4200万
- 2020年3月31日 -52.38%
- 2000万
- 2020年6月30日 +65%
- 3300万
- 2020年9月30日 +15.15%
- 3800万
- 2020年12月31日 +13.16%
- 4300万
- 2021年3月31日 +118.6%
- 9400万
- 2021年6月30日 -8.51%
- 8600万
- 2021年9月30日 -24.42%
- 6500万
- 2021年12月31日 +9.23%
- 7100万
- 2022年3月31日 -2.82%
- 6900万
- 2022年6月30日 +18.84%
- 8200万
- 2022年9月30日 -12.2%
- 7200万
- 2022年12月31日 +2.78%
- 7400万
- 2023年3月31日 -29.73%
- 5200万
- 2023年6月30日 +28.85%
- 6700万
- 2023年9月30日 -41.79%
- 3900万
- 2023年12月31日 +64.1%
- 6400万
- 2024年3月31日 -35.94%
- 4100万
- 2024年9月30日 +12.2%
- 4600万
- 2025年3月31日 +102.17%
- 9300万
- 2025年9月30日 -11.83%
- 8200万
- 2026年3月31日 +6.1%
- 8700万
有報情報
- #1 その他の参考情報（連結）
- 2025年6月26日関東財務局長に提出2026/06/23 11:57
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- イ 収益の計上基準2026/06/23 11:57
当社グループは貨物自動車運送業務および国際宅配便業務において、顧客との契約に基づき、集荷・流通加工・配送・輸出入通関手続きを一体の履行義務と識別しております。これらの履行義務については、履行義務の完了した部分について一定の期間にわたり充足されると判断し、履行義務の進捗度に応じて収益を一定期間にわたり認識する方法で収益を認識しております。履行義務の充足に係る進捗度の測定方法は、配送先別にかかる日数で按分しております。また、国際宅配便業務におけるBUY-SELL(売買代行)サービスは、物品を代行購入し当該他当事者へ商品が提供されるように手配をすることが履行義務にあたるため、代理人取引と判断しております。青果輸出入の通関荷役サービスは、青果物のくん蒸・通関・荷役・流通加工・配送が履行義務にあたるため、コンテナターミナル内で発生する立替費用(ターミナル・ハンドリング・チャージ)を代理人取引と判断しております。
当社グループがその他事業において行っているソフトウエア保守業は主に製品のメンテナンス契約であり、顧客との契約内容によって一定期間にわたり均等に収益を認識しております。一時点で履行義務が充足される取引については、顧客による検収完了時に履行義務が充足されると判断し、収益を認識しております。 - #3 提出会社の親会社等の情報（連結）
- 1【提出会社の親会社等の情報】2026/06/23 11:57
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #4 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※3 棚卸資産の内訳2026/06/23 11:57
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 商品 93百万円 87百万円 仕掛品 3百万円 6百万円 - #5 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ②【発行済株式】2026/06/23 11:57
種類 事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2026年6月23日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 23,308,720 23,308,720 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 23,308,720 23,308,720 - - - #6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (金融商品関係)2026/06/23 11:57
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
