- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
減価償却方法の変更を契機に、残存価額の見直しを行った結果、残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は121,405千円増加し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ同額減少しています。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は13円53銭減少しています。
2017/06/30 11:11- #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
減価償却方法の変更を契機に、残存価額の見直しを行った結果、残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は150,894千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ同額減少しています。
なお、従来の方法に比べて、当連結会計年度の1株当たり当期純利益金額は16円81銭減少しています。
2017/06/30 11:11- #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
当社グループは、中期経営計画に基づく設備投資計画を契機に有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、有形固定資産の長期安定的な稼働や収益獲得が見込まれること及びグループの処理方法の統一の観点から、グループの各社が保有するすべての有形固定資産について定額法を適用することが、経営実態をより適切に反映すると判断しました。
この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は129,068千円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は同額増加しております。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は14円38銭増加しております。
2017/06/30 11:11- #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
当社グループは、中期経営計画に基づく設備投資計画を契機に有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、有形固定資産の長期安定的な稼働や収益獲得が見込まれること及びグループの処理方法の統一の観点から、グループの各社が保有するすべての有形固定資産について定額法を適用することが、経営実態をより適切に反映すると判断しました。
この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は151,680千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ同額増加しています。
なお、従来の方法に比べて、当連結会計年度の1株当たり当期純利益金額は16円90銭増加しています。
2017/06/30 11:11