- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
②無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却方法
2022/06/30 10:10- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2022/06/30 10:10 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
2022/06/30 10:10- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
2022/06/30 10:10
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
