車両運搬具(純額)
連結
- 2016年3月31日
- 3億7325万
- 2017年3月31日 +1.84%
- 3億8010万
個別
- 2016年3月31日
- 3億6334万
- 2017年3月31日 +2.26%
- 3億7154万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、倉庫用建物のうち京浜支店の浜川崎倉庫は、定額法で行っております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が2~50年、構築物が2~50年、車両運搬具が2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 11:01 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳2017/06/29 11:01
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 車両運搬具 ― 716千円 その他 ― 127千円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳2017/06/29 11:01
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 車両運搬具 ― 1,274千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ただし、当社の倉庫用建物のうち、京浜支店の浜川崎倉庫については定額法によっております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。2017/06/29 11:01
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2~50年、機械及び装置2~17年、車両運搬具2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)