構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 6902万
- 2020年3月31日 -10.43%
- 6182万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、倉庫用建物のうち京浜支店の浜川崎倉庫は、定額法で行っております。また、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が2~50年、構築物が2~50年、車両運搬具が2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 11:37 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳2020/06/26 11:37
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 10,500千円 6,106千円 機械及び装置 ― 9千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2020/06/26 11:37
担保付債務前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 255,081千円 222,349千円 土地 1,328,591千円 1,328,591千円
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、当社の倉庫用建物のうち、京浜支店の浜川崎倉庫については定額法によっております。また、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。2020/06/26 11:37
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2~50年、機械及び装置2~17年、車両運搬具2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、倉庫用建物のうち京浜支店の浜川崎倉庫は、定額法で行っております。また、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。2020/06/26 11:37
なお、主な耐用年数は、建物が2~50年、構築物が2~50年、車両運搬具が2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社の倉庫用建物のうち、京浜支店の浜川崎倉庫については定額法によっております。また、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2~50年、機械及び装置2~17年、車両運搬具2~7年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 11:37