エスラインG（9078）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億6800万
- 2010年9月30日 -31.34%
- -3億5200万
- 2010年12月31日
- -5900万
- 2011年3月31日
- 1億9400万
- 2011年6月30日
- -1億8500万
- 2011年9月30日
- -4800万
- 2011年12月31日
- 3億300万
- 2012年3月31日 +45.21%
- 4億4000万
- 2012年6月30日
- -7900万
- 2012年9月30日 -17.72%
- -9300万
- 2012年12月31日
- 2億7000万
- 2013年3月31日 +54.44%
- 4億1700万
- 2013年6月30日 -84.89%
- 6300万
- 2013年9月30日 +355.56%
- 2億8700万
- 2013年12月31日 +123.34%
- 6億4100万
- 2014年3月31日 +45.09%
- 9億3000万
- 2014年6月30日 -84.62%
- 1億4300万
- 2014年9月30日 +150.35%
- 3億5800万
- 2014年12月31日 +134.92%
- 8億4100万
- 2015年3月31日 +70.99%
- 14億3800万
- 2015年6月30日 -72.81%
- 3億9100万
- 2015年9月30日 +78.26%
- 6億9700万
- 2015年12月31日 +55.67%
- 10億8500万
- 2016年3月31日 -28.66%
- 7億7400万
- 2016年6月30日 -81.91%
- 1億4000万
- 2016年9月30日 +237.14%
- 4億7200万
- 2016年12月31日 +126.06%
- 10億6700万
- 2017年3月31日 +35.43%
- 14億4500万
- 2017年6月30日 -85.12%
- 2億1500万
- 2017年9月30日 +121.4%
- 4億7600万
- 2017年12月31日 +87.61%
- 8億9300万
- 2018年3月31日 +21.84%
- 10億8800万
- 2018年6月30日 -63.24%
- 4億
- 2018年9月30日 +81%
- 7億2400万
- 2018年12月31日 +31.35%
- 9億5100万
- 2019年3月31日 +25.24%
- 11億9100万
- 2019年6月30日 -92.44%
- 9000万
- 2019年9月30日 +196.67%
- 2億6700万
- 2019年12月31日 +100%
- 5億3400万
- 2020年3月31日 +492.7%
- 31億6500万
- 2020年6月30日 -93.81%
- 1億9600万
- 2020年9月30日 +167.86%
- 5億2500万
- 2020年12月31日 +97.33%
- 10億3600万
- 2021年3月31日 +25.29%
- 12億9800万
- 2021年6月30日 -81.2%
- 2億4400万
- 2021年9月30日 +72.95%
- 4億2200万
- 2021年12月31日 +82.23%
- 7億6900万
- 2022年3月31日 +34.33%
- 10億3300万
- 2022年6月30日 -92.26%
- 8000万
- 2022年9月30日 +43.75%
- 1億1500万
- 2022年12月31日 +361.74%
- 5億3100万
- 2023年3月31日 +149.15%
- 13億2300万
- 2023年6月30日 -83.52%
- 2億1800万
- 2023年9月30日 +78.44%
- 3億8900万
- 2023年12月31日 +56.56%
- 6億900万
- 2024年3月31日 +114.12%
- 13億400万
- 2024年6月30日 -89.03%
- 1億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/07/01 9:01
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ② 数理計算上の差異の費用処理方法2024/07/01 9:01
数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
