構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 9273万
- 2015年3月31日 -16.73%
- 7721万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2015/06/29 9:00
主として、センター事業、アセット事業における倉庫設備(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 主な耐用年数2015/06/29 9:00
建物及び構築物 26~38年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※2.固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 9:00
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 5,662千円 26,364千円 機械装置及び運搬具 13,015 1,091 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2.担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/29 9:00
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 1,147,687千円 1,052,725千円 土地 3,151,884 3,151,884
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要2015/06/29 9:00
(2)減損損失を認識するに至った経緯区分 種類 場所 事業用資産 建物及び構築物、リース資産減損勘定等 神奈川県横浜市、東京都板橋区等
事業用資産については収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識をするものであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2015/06/29 9:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 21~38年 機械装置及び運搬具 3~12年
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。