- 9058
- 2025/01/14
- 時価
- 1058億円
- PER 予
- 20.83倍
- 2010年以降
- 5.03-22.52倍
(2010-2024年) - PBR
- 1.83倍
- 2010年以降
- 0.75-3.12倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.8%
- ROA 予
- 5.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2021年3月31日
- 84億100万
- 2022年3月31日 -2.51%
- 81億9000万
個別
- 2021年3月31日
- 37億9900万
- 2022年3月31日 +44.38%
- 54億8500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。2022/06/17 10:00
この結果、当事業年度の売上高、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当連結会計年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。2022/06/17 10:00
この結果、当連結会計年度の売上高、営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益及び1株当たり情報に与える影響は軽微であります。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することといたしました。また、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「売上債権の増減額(△は増加)」は、当連結会計年度より「売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、収益認識会計基準第89-3項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記に関しては記載しておりません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (経営成績)2022/06/17 10:00
当連結会計年度の経営成績は、売上高162,984百万円(前連結会計年度比 7.0%増)、営業利益7,990百万円(同 3.1%減)、経常利益8,190百万円(同 2.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益5,291百万円(同7.7%減)となりました。2021年3月期(百万円) 2022年3月期(百万円) 対前期増減額(百万円) 対前期増減率(%) 営業利益 8,243 7,990 △252 △3.1 経常利益 8,401 8,190 △210 △2.5 親会社株主に帰属する当期純利益 5,730 5,291 △439 △7.7
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #4 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2022/06/17 10:00
(単位:百万円) 営業外費用合計 278 215 経常利益 8,401 8,190 特別損失