- 9028
- 2026/10/05
- 時価
- 553億円
- PER 予
- 7.25倍
- 2010年以降
- 3.13-23.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.1倍
- 2010年以降
- 0.18-1.57倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.5%
- ROE 予
- 15.18%
- ROA 予
- 9.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゼロ(9028)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 8億500万
- 2009年6月30日 +10.68%
- 8億9100万
- 2010年6月30日 +339.06%
- 39億1200万
- 2010年12月31日 -3.32%
- 37億8200万
- 2011年3月31日 -1.96%
- 37億800万
- 2011年6月30日 -0.16%
- 37億200万
- 2011年9月30日 -1.76%
- 36億3700万
- 2011年12月31日 +0.44%
- 36億5300万
- 2012年3月31日 -2.35%
- 35億6700万
- 2012年6月30日 -1.49%
- 35億1400万
- 2012年9月30日 -1.51%
- 34億6100万
- 2012年12月31日 -1.91%
- 33億9500万
- 2013年3月31日 -1.74%
- 33億3600万
- 2013年6月30日 -1.02%
- 33億200万
- 2013年9月30日 -1.61%
- 32億4900万
- 2013年12月31日 -1.6%
- 31億9700万
- 2014年3月31日 -4.82%
- 30億4300万
- 2014年6月30日 +1.31%
- 30億8300万
- 2014年9月30日 +11.77%
- 34億4600万
- 2014年12月31日 -1.19%
- 34億500万
- 2015年3月31日 -1.53%
- 33億5300万
- 2015年6月30日 -1.94%
- 32億8800万
- 2015年9月30日 -1.46%
- 32億4000万
- 2015年12月31日 +4.41%
- 33億8300万
- 2016年3月31日 +0.21%
- 33億9000万
- 2016年6月30日 -1.47%
- 33億4000万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る損益の内訳は以下のとおりであります。2026/09/30 11:36
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。(単位:百万円) 土地を原資産とするもの 1,502 1,526 建物及び構築物を原資産とするもの 1,325 1,416 機械装置及び車両運搬具を原資産とするもの 86 76
前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産の増加額は、それぞれ255百万円及び1,645百万円であります。(単位:百万円) 土地を原資産とするもの 3,158 1,664 建物及び構築物を原資産とするもの 2,705 3,025 機械装置及び車両運搬具を原資産とするもの 168 70 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2026/09/30 11:36
前連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 使用権資産 - - 建物及び構築物 - - 土地 50 -
前連結会計年度において、国内自動車関連事業セグメントに572百万円の減損損失を計上しております。主な内容は上記のとおりであり、資金生成単位の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによるものであります。株式会社ソウイングに係るのれんを含む資金生成単位の減損テストを実施した結果、回収可能価額(1,692百万円)が帳簿価額を下回ったことから、主に株式会社ソウイングののれん522百万円を減損損失を計上しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、使用した割引率は税引前加重平均資本コストを採用し13.9%と算定しております。また、同じく株式会社ソウイングの一部の土地について、具体的な使用計画が定まらず、遊休資産となったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、50百万円の減損損失を計上しております。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により算定されますが、当該資産の公正価値は重要性に乏しいため、固定資産税評価額を参考として自社で算定した金額であります。公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。これらの減損損失は連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定を除き、各資産の残存価額控除後の取得原価は、それぞれの耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの耐用年数は以下のとおりであります。2026/09/30 11:36
・建物及び構築物 2-38年
・機械装置及び運搬具 2-17年