ゼロ（9028）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年6月30日
- 4億4700万
- 2012年6月30日 +145.64%
- 10億9800万
- 2013年6月30日 -30.78%
- 7億6000万
- 2014年6月30日 +110.79%
- 16億200万
- 2015年6月30日 +31.77%
- 21億1100万
- 2016年6月30日 +31.98%
- 27億8600万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 30.その他の包括利益2025/09/29 9:45
その他の包括利益の各項目の内訳とそれらに係る税効果額は、以下のとおりであります。
上記のうち、非支配持分に帰属する金額は以下のとおりであります。(単位:百万円) 確定給付制度の再測定 413 71 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 当期発生額 15 △68 税効果額 △4 14 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 10 △53 純損益に振り替えられることのない項目合計 424 17 - #2 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2025/09/29 9:45
当社グループにとって重要性のある共同支配企業はありません。(単位:百万円) 当期利益 △13 △5 その他の包括利益 39 21 当期包括利益合計 25 16 - #3 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 確定給付制度の再測定2025/09/29 9:45
確定給付制度の再測定は、期首における数理計算上の仮定と実際の結果との差異による影響、制度資産に係る収益と制度資産に係る利息収益の差額等であります。これについては、発生時にその他の包括利益で認識し、その他の資本の構成要素から利益剰余金に直ちに振り替えております。
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 在外営業活動体の財務諸表2025/09/29 9:45
在外営業活動体の資産及び負債については期末日の為替レート、収益及び費用については著しい変動がある場合を除き、期中平均為替レートを用いて日本円に換算しております。在外営業活動体の財務諸表の換算から生じる換算差額は、その他の包括利益として認識しております。在外営業活動体の換算差額は、在外営業活動体が処分された期間に損益として認識されます。
(4) 現金及び現金同等物 - #5 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 「受取利息」は、主に償却原価で測定される金融資産から発生しております。2025/09/29 9:45
「受取配当金」は、主にその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産から発生しております。 - #6 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (b) 株価変動リスクの感応度分析2025/09/29 9:45
当社グループが連結会計年度末において保有する上場株式について、株価が10%下落した場合のその他の包括利益(税効果考慮前)に与える影響額は以下のとおりであります。なお、当該分析は他の全ての変数が一定であると仮定しております。
(6) 金融商品の公正価値(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) その他の包括利益 △91 △78 - #7 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- ③ 【連結包括利益計算書】2025/09/29 9:45
(単位:百万円) 当期利益 4,204 7,199 その他の包括利益 30 純損益に振り替えられることのない項目 確定給付制度の再測定 30 413 71 その他の包括利益を通じて公正価値で測定するものとして指定した資本性金融商品の公正価値の純変動額 30 10 △53 純損益に振り替えられることのない項目合計 424 17 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 208 △132 税引後その他の包括利益 632 △114 当期包括利益 4,837 7,084 当期包括利益の帰属: 親会社の所有者 4,724 7,119 非支配持分 112 △34 当期包括利益 4,837 7,084
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
