9115 明海グループ

9115
2026/07/31
時価
293億円
PER 予
13.2倍
2010年以降
赤字-61.56倍
(2010-2026年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.32-3.54倍
(2010-2026年)
配当
0.61%
ROE 予
3.79%
ROA 予
0.72%
資料
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明海グループ(9115)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
210億8680万
2009年3月31日 -9.23%
191億4084万
2009年12月31日 -17.42%
158億709万
2010年3月31日 +34.22%
212億1616万
2010年6月30日 -74.69%
53億6914万
2010年9月30日 +96.88%
105億7091万
2010年12月31日 +53.47%
162億2358万
2011年3月31日 +31.25%
212億9283万
2011年6月30日 -75.54%
52億874万
2011年9月30日 +93.27%
100億6675万
2011年12月31日 +54.84%
155億8783万
2012年3月31日 +35.03%
210億4816万
2012年6月30日 -73.91%
54億9163万
2012年9月30日 +98.1%
108億7868万
2012年12月31日 +52.78%
166億2084万
2013年3月31日 +37.68%
228億8350万
2013年6月30日 -73.44%
60億7835万
2013年9月30日 +115.83%
131億1903万
2013年12月31日 +56.58%
205億4164万
2014年3月31日 +37.05%
281億5164万
2014年6月30日 -74.97%
70億4495万
2014年9月30日 +97.37%
139億441万
2014年12月31日 +65.99%
230億8047万
2015年3月31日 +38.39%
319億4062万
2015年6月30日 -73.71%
83億9784万
2015年9月30日 +99.15%
167億2421万
2015年12月31日 +58.08%
264億3720万
2016年3月31日 +34.16%
354億6928万
2016年6月30日 -74.82%
89億3144万
2016年9月30日 +94.83%
174億156万
2016年12月31日 +54.63%
269億729万
2017年3月31日 +39.01%
374億426万
2017年6月30日 -74.27%
96億2445万
2017年9月30日 +103.12%
195億4890万
2017年12月31日 +58.71%
310億2582万
2018年3月31日 +34.62%
417億6819万
2018年6月30日 -75.81%
101億182万
2018年9月30日 +98.85%
200億8726万
2018年12月31日 +57.49%
316億3481万
2019年3月31日 +34.67%
426億410万
2019年6月30日 -75.05%
106億2861万
2019年9月30日 +98.43%
210億9086万
2019年12月31日 +55.41%
327億7664万
2020年3月31日 +33.88%
438億8128万
2020年6月30日 -76.72%
102億1374万
2020年9月30日 +88.65%
192億6796万
2020年12月31日 +54.24%
297億1907万
2021年3月31日 +35.11%
401億5308万
2021年6月30日 -75.38%
98億8632万
2021年9月30日 +105.63%
203億2935万
2021年12月31日 +59.67%
324億6057万
2022年3月31日 +41.14%
458億1516万
2022年6月30日 -73.77%
120億1613万
2022年9月30日 +119.21%
263億4075万
2022年12月31日 +63.78%
431億4157万
2023年3月31日 +34.58%
580億6157万
2023年6月30日 -73.3%
155億251万
2023年9月30日 +108.44%
323億1345万
2023年12月31日 +56%
504億905万
2024年3月31日 +28.98%
650億1808万
2024年6月30日 -75.44%
159億6979万
2024年9月30日 +106.01%
328億9988万
2024年12月31日 +47.31%
484億6553万
2025年3月31日 +39.37%
675億4420万
2025年6月30日 -77.24%
153億7340万
2025年9月30日 +94.26%
298億6443万
2025年12月31日 +51.83%
453億4428万
2026年3月31日 +35.13%
612億7164万
2026年6月30日 -74.77%
154億5971万

個別

2013年3月31日
66億1000万
2014年3月31日 +25.63%
83億400万
2015年3月31日 +0.19%
83億2000万
2016年3月31日 -2.55%
81億800万
2017年3月31日 +0.3%
81億3200万
2018年3月31日 +24.64%
101億3600万
2019年3月31日 +8.22%
109億6900万
2020年3月31日 +2.73%
112億6900万
2021年3月31日 -1.56%
110億9300万
2022年3月31日 -78.06%
24億3400万
2023年3月31日 +14.95%
27億9800万
2024年3月31日 +3.93%
29億800万
2025年3月31日 +1.48%
29億5100万
2026年3月31日 +2.85%
30億3500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)29,864,43761,271,647
税金等調整前中間(当期)純利益(千円)9,390,74611,727,006
2026/06/24 14:07
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「外航海運業」は、船舶貸渡業を柱に、船舶管理業を加えた海運に係る事業を展開しています。「ホテル関連事業」は、現在各所にてホテルおよびゴルフ場を所有し、それぞれのサービスを提供しています。「不動産賃貸業」は、当社グループ所有のオフィスビルを中心とした不動産貸室業を行っています。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一です。
2026/06/24 14:07
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
特記すべき主要な非連結子会社はありません。
なお、非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等は何れも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしませんので、連結の範囲から除外しています。
2026/06/24 14:07
#4 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称売上高関連するセグメント名
SEARIVER MARITIME LLC9,328,508外航海運業
日本郵船株式会社7,388,496外航海運業
METHANE SERVICES LIMITED4,684,839外航海運業
2026/06/24 14:07
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(注)国別の売上高は、売上を計上した国別に分類しています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/24 14:07
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一です。2026/06/24 14:07
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は、売上を計上した国別に分類しています。
2026/06/24 14:07
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
コンテナ船傭船市況は、紅海情勢によるスエズ運河回避や港湾混雑の影響で2025年前半は堅調に推移しましたが、過去数年の大量発注船の引渡しが本格化し、供給過多の懸念が強まりました。また、米国の関税政策に伴う駆け込み需要が期後半には収束し、日本発貨物のコスト増もあり荷動きは鈍化しました。2026年に入り紅海航路の再開が視野に入ると、航路短縮による供給余力の増加が意識され、市況は軟化傾向へ転じています。
このような状況のなか、外航海運業部門では、売却した船舶の稼働減、連結子会社1社の連結範囲からの除外もあり、売上高は50,489百万円(前年同期比12.3%減)、費用面では売上同様の減少要因はありましたが、前年同期と比べ入渠隻数の増加に伴う船費の増加もあり、外航海運業利益は3,789百万円(前年同期比64.3%減)となりました。また、連結子会社が保有する船舶4隻の売却により、特別利益に船舶売却益10,197百万円を計上しています。
⦅ホテル関連事業⦆
2026/06/24 14:07
#9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
当社および一部の子会社では、東京都および兵庫県等において、主に賃貸用のオフィスビル(土地を含む。)を有しています。
2025年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は340百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)です。
2026年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は334百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)です。
2026/06/24 14:07
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
特記すべき主要な非連結子会社はありません。
なお、非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等は何れも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしませんので、連結の範囲から除外しています。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/24 14:07
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 売上高のうち、顧客との契約から生じる収益は次のとおりです。
2026/06/24 14:07

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