大運（9363）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 416万
2009年3月31日 -8.6%: 380万
2010年3月31日 -9.77%: 343万
2011年3月31日 -10.63%: 306万
2012年3月31日 -11.63%: 271万
2013年3月31日 -5.9%: 255万
2014年3月31日 +49.49%: 381万
2015年3月31日 -10.56%: 341万
2016年3月31日 -9.99%: 307万
2017年3月31日 -9.41%: 278万
2018年3月31日 +17.11%: 325万
2019年3月31日 -8.96%: 296万
2020年3月31日 -9.71%: 267万
2021年3月31日 -10.57%: 239万
2022年3月31日 -11.65%: 211万
2023年3月31日 -13%: 184万
2024年3月31日 -8.37%: 168万
2025年3月31日 -8.95%: 153万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(イ)リース資産以外の有形固定資産定率法によっております。ただし,建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法で、その他の有形固定資産は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 10～15年車両運搬具 2～10年(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2) 無形固定資産(イ)リース資産以外の無形固定資産定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については社内における利用可能期間(5年)によっております。ただし、のれんについては、その効果の及ぶ期間(20年)にわたって定額法により償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2025/06/27 15:10