建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
船舶については、定額法を採用しております。また、船舶以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(耐用年数)船 舶:15年
建物等:3年～50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/29 11:10

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
船舶については、定額法を採用しております。
また、船舶以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(耐用年数)船 舶:15年～18年
その他:3年～50年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/29 11:10