9171 栗林商船

9171
2026/08/14
時価
197億円
PER 予
10.83倍
2010年以降
赤字-93.44倍
(2010-2026年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.17-0.76倍
(2010-2026年)
配当 予
1.94%
ROE 予
5.08%
ROA 予
2.1%
資料
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栗林商船(9171)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
511億2718万
2009年3月31日 -2.5%
498億4869万
2009年12月31日 -35.56%
321億2146万
2010年3月31日 +32.43%
425億3892万
2010年6月30日 -75.1%
105億9348万
2010年9月30日 +106.59%
218億8480万
2010年12月31日 +49.58%
327億3434万
2011年3月31日 +28.73%
421億3867万
2011年6月30日 -75.99%
101億1910万
2011年9月30日 +102.93%
205億3422万
2011年12月31日 +53.43%
315億528万
2012年3月31日 +32.89%
418億6602万
2012年6月30日 -74.38%
107億2727万
2012年9月30日 +101.85%
216億5293万
2012年12月31日 +52.79%
330億8258万
2013年3月31日 +32.46%
438億1995万
2013年6月30日 -73.73%
115億1281万
2013年9月30日 +103.04%
233億7527万
2013年12月31日 +52.74%
357億253万
2014年3月31日 +32.38%
472億6381万
2014年6月30日 -75.7%
114億8446万
2014年9月30日 +102.37%
232億4085万
2014年12月31日 +53.08%
355億7658万
2015年3月31日 +31.94%
469億3914万
2015年6月30日 -76.68%
109億4620万
2015年9月30日 +103.54%
222億8014万
2015年12月31日 +51.29%
337億740万
2016年3月31日 +31.68%
443億8718万
2016年6月30日 -75.59%
108億3710万
2016年9月30日 +100.68%
217億4757万
2016年12月31日 +52.76%
332億2234万
2017年3月31日 +33.52%
443億5837万
2017年6月30日 -74.54%
112億9570万
2017年9月30日 +106%
232億6900万
2017年12月31日 +49.69%
348億3066万
2018年3月31日 +31.98%
459億6992万
2018年6月30日 -75%
114億9131万
2018年9月30日 +98.41%
228億7万
2018年12月31日 +55.73%
355億601万
2019年3月31日 +34.03%
475億8816万
2019年6月30日 -75.38%
117億1668万
2019年9月30日 +100.06%
234億4068万
2019年12月31日 +48.68%
348億5116万
2020年3月31日 +31.97%
459億9146万
2020年6月30日 -78.5%
98億8873万
2020年9月30日 +101.45%
199億2105万
2020年12月31日 +55.9%
310億5790万
2021年3月31日 +33.62%
414億9848万
2021年6月30日 -74.75%
104億7980万
2021年9月30日 +107.03%
216億9654万
2021年12月31日 +56.66%
339億9029万
2022年3月31日 +33.14%
452億5550万
2022年6月30日 -74.01%
117億6133万
2022年9月30日 +112.45%
249億8745万
2022年12月31日 +53.02%
382億3503万
2023年3月31日 +30.39%
498億5487万
2023年6月30日 -76.36%
117億8348万
2023年9月30日 +105.77%
242億4722万
2023年12月31日 +53.19%
371億4484万
2024年3月31日 +31.61%
488億8590万
2024年6月30日 -73.81%
128億273万
2024年9月30日 +107.92%
266億1885万
2024年12月31日 +52.81%
406億7562万
2025年3月31日 +30.48%
530億7160万
2025年6月30日 -75.18%
131億7237万
2025年9月30日 +104.68%
269億6119万
2025年12月31日 +52.49%
411億1237万
2026年3月31日 +30.92%
538億2512万
2026年6月30日 -75.26%
133億1403万

個別

2012年9月30日
82億8900万
2013年3月31日 +105.54%
170億3700万
2014年3月31日 +10.89%
188億9200万
2015年3月31日 -1.36%
186億3500万
2016年3月31日 -9.85%
167億9900万
2017年3月31日 -1.28%
165億8400万
2018年3月31日 +0.91%
167億3500万
2019年3月31日 +7.37%
179億6900万
2020年3月31日 -2.55%
175億1100万
2021年3月31日 -6.5%
163億7200万
2022年3月31日 +1.53%
166億2300万
2023年3月31日 +6.08%
176億3300万
2024年3月31日 -5.49%
166億6500万
2025年3月31日 +10.58%
184億2800万
2026年3月31日 +1.72%
187億4500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/25 13:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
2026/06/25 13:01
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称
東亜運輸株式会社等7社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/25 13:01
#4 事業等のリスク
① 自然災害のリスク
当社グループでは、船舶による海上貨物輸送を主な業務としております。このため、地震・台風等の自然災害によって、船舶の運航、港湾荷役、車両運行などの業務遂行に支障をきたすことがあります。この様な場合、売上高の減少等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
このようなリスクに対応するため、当社グループでは、事業継続計画の策定により、災害時の初動対応や連絡体制を確立し、有事におけるバックアップ拠点の体制を整備するなどの対策を講じております。
2026/06/25 13:01
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントのセグメント利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 13:01
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/25 13:01
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
不動産事業においては、事業用地の一部を自社利用にしたことから減収となりましたが、補修工事が発生しなかったこと等から増益となりました。
以上の結果、売上高が前年度に比べて7億5千3百万円増(1.4%増)の538億2千5百万円、営業利益が前年度に比べて6億2千4百万円減(23.1%減)の20億8千1百万円、経常利益が前年度に比べて4億1千9百万円減(12.7%減)の28億8千3百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度に比べて17億1千万円増(84.9%増)の37億2千4百万円となりました。
なお、事業セグメントの経営成績は次のとおりであります。
2026/06/25 13:01
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/25 13:01
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) (1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/25 13:01

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