栗林商船(9171)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 511億2718万
- 2009年3月31日 -2.5%
- 498億4869万
- 2009年12月31日 -35.56%
- 321億2146万
- 2010年3月31日 +32.43%
- 425億3892万
- 2010年6月30日 -75.1%
- 105億9348万
- 2010年9月30日 +106.59%
- 218億8480万
- 2010年12月31日 +49.58%
- 327億3434万
- 2011年3月31日 +28.73%
- 421億3867万
- 2011年6月30日 -75.99%
- 101億1910万
- 2011年9月30日 +102.93%
- 205億3422万
- 2011年12月31日 +53.43%
- 315億528万
- 2012年3月31日 +32.89%
- 418億6602万
- 2012年6月30日 -74.38%
- 107億2727万
- 2012年9月30日 +101.85%
- 216億5293万
- 2012年12月31日 +52.79%
- 330億8258万
- 2013年3月31日 +32.46%
- 438億1995万
- 2013年6月30日 -73.73%
- 115億1281万
- 2013年9月30日 +103.04%
- 233億7527万
- 2013年12月31日 +52.74%
- 357億253万
- 2014年3月31日 +32.38%
- 472億6381万
- 2014年6月30日 -75.7%
- 114億8446万
- 2014年9月30日 +102.37%
- 232億4085万
- 2014年12月31日 +53.08%
- 355億7658万
- 2015年3月31日 +31.94%
- 469億3914万
- 2015年6月30日 -76.68%
- 109億4620万
- 2015年9月30日 +103.54%
- 222億8014万
- 2015年12月31日 +51.29%
- 337億740万
- 2016年3月31日 +31.68%
- 443億8718万
- 2016年6月30日 -75.59%
- 108億3710万
- 2016年9月30日 +100.68%
- 217億4757万
- 2016年12月31日 +52.76%
- 332億2234万
- 2017年3月31日 +33.52%
- 443億5837万
- 2017年6月30日 -74.54%
- 112億9570万
- 2017年9月30日 +106%
- 232億6900万
- 2017年12月31日 +49.69%
- 348億3066万
- 2018年3月31日 +31.98%
- 459億6992万
- 2018年6月30日 -75%
- 114億9131万
- 2018年9月30日 +98.41%
- 228億7万
- 2018年12月31日 +55.73%
- 355億601万
- 2019年3月31日 +34.03%
- 475億8816万
- 2019年6月30日 -75.38%
- 117億1668万
- 2019年9月30日 +100.06%
- 234億4068万
- 2019年12月31日 +48.68%
- 348億5116万
- 2020年3月31日 +31.97%
- 459億9146万
- 2020年6月30日 -78.5%
- 98億8873万
- 2020年9月30日 +101.45%
- 199億2105万
- 2020年12月31日 +55.9%
- 310億5790万
- 2021年3月31日 +33.62%
- 414億9848万
- 2021年6月30日 -74.75%
- 104億7980万
- 2021年9月30日 +107.03%
- 216億9654万
- 2021年12月31日 +56.66%
- 339億9029万
- 2022年3月31日 +33.14%
- 452億5550万
- 2022年6月30日 -74.01%
- 117億6133万
- 2022年9月30日 +112.45%
- 249億8745万
- 2022年12月31日 +53.02%
- 382億3503万
- 2023年3月31日 +30.39%
- 498億5487万
- 2023年6月30日 -76.36%
- 117億8348万
- 2023年9月30日 +105.77%
- 242億4722万
- 2023年12月31日 +53.19%
- 371億4484万
- 2024年3月31日 +31.61%
- 488億8590万
- 2024年6月30日 -73.81%
- 128億273万
- 2024年9月30日 +107.92%
- 266億1885万
- 2024年12月31日 +52.81%
- 406億7562万
- 2025年3月31日 +30.48%
- 530億7160万
- 2025年6月30日 -75.18%
- 131億7237万
- 2025年9月30日 +104.68%
- 269億6119万
- 2025年12月31日 +52.49%
- 411億1237万
- 2026年3月31日 +30.92%
- 538億2512万
- 2026年6月30日 -75.26%
- 133億1403万
個別
- 2012年9月30日
- 82億8900万
- 2013年3月31日 +105.54%
- 170億3700万
- 2014年3月31日 +10.89%
- 188億9200万
- 2015年3月31日 -1.36%
- 186億3500万
- 2016年3月31日 -9.85%
- 167億9900万
- 2017年3月31日 -1.28%
- 165億8400万
- 2018年3月31日 +0.91%
- 167億3500万
- 2019年3月31日 +7.37%
- 179億6900万
- 2020年3月31日 -2.55%
- 175億1100万
- 2021年3月31日 -6.5%
- 163億7200万
- 2022年3月31日 +1.53%
- 166億2300万
- 2023年3月31日 +6.08%
- 176億3300万
- 2024年3月31日 -5.49%
- 166億6500万
- 2025年3月31日 +10.58%
- 184億2800万
- 2026年3月31日 +1.72%
- 187億4500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/25 13:01
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 2.調整額は、以下のとおりであります。2026/06/25 13:01
(1)セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称
東亜運輸株式会社等7社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/25 13:01 - #4 事業等のリスク
- ① 自然災害のリスク2026/06/25 13:01
当社グループでは、船舶による海上貨物輸送を主な業務としております。このため、地震・台風等の自然災害によって、船舶の運航、港湾荷役、車両運行などの業務遂行に支障をきたすことがあります。この様な場合、売上高の減少等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
このようなリスクに対応するため、当社グループでは、事業継続計画の策定により、災害時の初動対応や連絡体制を確立し、有事におけるバックアップ拠点の体制を整備するなどの対策を講じております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントのセグメント利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 13:01 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/25 13:01
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 不動産事業においては、事業用地の一部を自社利用にしたことから減収となりましたが、補修工事が発生しなかったこと等から増益となりました。2026/06/25 13:01
以上の結果、売上高が前年度に比べて7億5千3百万円増(1.4%増)の538億2千5百万円、営業利益が前年度に比べて6億2千4百万円減(23.1%減)の20億8千1百万円、経常利益が前年度に比べて4億1千9百万円減(12.7%減)の28億8千3百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度に比べて17億1千万円増(84.9%増)の37億2千4百万円となりました。
なお、事業セグメントの経営成績は次のとおりであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/25 13:01
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/06/25 13:01
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) (1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。